J1首位に立ったFC町田ゼルビアの藤田晋社長（51）が6日、X（旧ツイッター）を更新し、一部で報じられた黒田剛監督（54）のパワハラ疑惑に対して超長文で反論した。
上場前からの投資先という「note」に投稿する形で「本日の週刊誌報道につきまして、経緯の詳細をご報告します。」との見出しでアップ。予告通り「光文社FLASH編集部の編集者、記者との3度にわたるやりとり」を、経緯を追って公開した。
この日、同社のニュースサイト「SmartFLASH」が、黒田監督による選手、スタッフへのパワーハラスメント疑惑と、Jリーグが関連調査に乗り出していると伝えていた。
これに対し、以下のように説明を重ねた（引用部分は全て原文まま）。
「私もABEMAなどでメディア業を営む身として、以前より、複数の週刊誌やスポーツ新聞に黒田監督に関するネタを持ち込んでいる人がいるという噂はちらほらと聞いていました。ただ、なかなかどの週刊誌も記事化に動かないので、おそらく大したネタではないのだろうと予想していました」
「最初に質問状が届いた日から本日までの約3週間の間におきたことをご報告します」
初めてクラブの問い合わせ窓口にFLASH編集部からの質問状が届いたのは3月17日。内容は選手、コーチ、マネジャーへのパワハラの疑い、インフルエンザ罹患（りかん）中の会食疑惑、日本サッカー協会（JFA）とJリーグの調査の有無に関するもので、すぐ黒田監督に確認したところ「長い文章で全くの事実無根であることを私に伝えてくれました」との返信があったという。
藤田社長は「他のフロントスタッフにも話を聞きましたが、これは出鱈目であると確信を持ちました」とした一方で「それでも、ひとたび記事にされれば、SNSで監督が火炙りの刑になるのは目に見えています」と危惧した。
「誤解のされようによっては、監督としての輝かしい未来も、その才能も、全てを失ってしまう恐れもあると感じました。通例として、週刊誌から質問状が届いた場合、質問に関する内容が記事になるのはもうほぼ確定です。これはほとんど死刑宣告に近いものなのです」と前置きし、翌3月18日に「なんとか思いとどまってもらおうと、自分で文面を作り、かなり強い言葉を使って返答することにしました」と対応に踏み切り、次のような文面を返信したとして、メールを丸々オープンにした。
「質問状の内容、確認しました。事実を混ぜながら、大半が事実無根の嘘と憶測で構成された文面であり、とても看過できません」
「もし、このままの形で記事にされるのであれば、遺憾でありますが、直ちに●●●●様、●●●●様、光文社様に対し、法的措置の準備に入らせて頂きます」
「なお、本件につきまして、監督の黒田剛が取材に応じますのでぜひお越しください。正確で公正な記事を書いて頂けますよう、切に願っております」
その2日後、黒田監督が取材に応じ、約2時間にわたって説明した。藤田社長は立ち会うことはできず、取材直後の「録音されたものを全て聞きました」。その結果、感じたことは「黒田監督は一つ一つの質問に丁寧に、明確な根拠を交えて否定していて、非常に説得力がありました。私には週刊誌が記事化できるような内容は何一つないと感じられ、安堵しました」だった。
しかし、それでも入念に「内容は大したことなくても、見出しのインパクトがあれば、書かれた方は命取りです。特に昨今、『パワハラ』という言葉には簡単に表舞台から葬り去るほどの力があります。万一それでも記事が出た時に備え」として、念のため第三者の弁護士たちによる調査委員会を立ち上げ、パワハラが本当にあったか調査してもらい、意見書をもらうことを、その時点で決めたとしている。
その後も、FLASH編集部から2度の追加質問状が届き、藤田社長が都度、返信した経過を「全て原文のまま」と公開。文中に「第三者委員会」と書かれたものは「第3者による調査委員会の間違いです。しかし、独自に調査を行っていることを伝え、その結果を待って欲しかったのですが」と望んだものの「4月6日（日）、本日、この記事が出ました」とつづった。
最後に「非常に残念です」と吐露して「並行して訴訟も行いますが、訴訟には長い時間がかかり、たとえ勝ったとしてもその時にはもう手遅れです」と指摘した。
「この記事がきっかけで炎上し、ネットリンチに遭い、パワハラ監督のレッテルを貼られ、デジタルタトゥーが残れば、黒田監督の今後のキャリアを終わらせるだけの力があります。いつも1人で批判の矢面に立ちながら、FC町田ゼルビアを快進撃に導いてきた監督がそんな目に遭うのを、いくらなんでも指を咥えてみているわけにはいきません。なんとしても阻止するために、私も覚悟を決めてこの記事を書いています」
そう締めくくり「非常に赤裸々ではありますが、それを読んでいただければ、いかにこの記事が酷いものであるか、わかってもらえると思います」として調査委員会の報告書の内容を公式サイトに掲載した。
そこには幹部の他、A～Qまで17人への聴取が行われた内容と「調査委員会が認定した事実」が記されている。
