米CPI通過後の米株急伸が支援材料に日経平均は27000円回復【クロージング】

14日の日経平均は大幅反発。853.34円高の27090.76円（出来高概算13億1000万株）と7日以来4営業日ぶりに27000円を回復して取引を終えた。注目された米CPIは市場予想を上回る伸びとなり、米国市場は朝方に急落する場面もあったものの、売り一巡後に買い戻しの動きが強まり、主要株価指数は大幅高となった。この流れ受けた東京市場も買い戻しのほか、自律反発狙いの買いが優勢となった。日経平均は後場の取引開始直後に27180.16円まで上げ幅を広げた。その後は週末を控えた持ち高調整の動きもあり、こう着とはなったものの、高値圏で推移した。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1700を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇し、精密機器、医薬品、その他金融、卸売、電気機器、証券商品先物、保険の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>が大幅に上昇し、日経平均を約226円強押し上げたほか、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、第一三共<4568>、TDK<6762>、オリンパス<7733>が堅調だった。半面、日ハム<2282>のみが小幅安だった。

米国市場では、「トラス英首相の大型減税案は財源の裏付けがないため、撤回を含めた方向転換を検討」と一部で伝わり、英国債利回りが低下し、米国債利回りも低下したことも支援材料になったようだ。日経平均はひとまず27000円を回復し、週間ベースでみるとほぼいってこいとなった。ただ、米国の利上げが今後トーンダウンするといった好材料が出たわけではない。インフレ高進が進む欧米の状況に変わりはなく、きょうは投機筋の買い戻しが中心で相場上昇に弾みが付いただけと冷ややかに見ている投資家が大半のようだ。

米CPIを受け、11月の米連邦公開市場委員会（FOMC）では少なくとも0.75％の利上げが確実に実施され、12月も同様に0.75％の利上げを実施するとの見方が優勢になってきている。このため、本日の相場の戻りで、日経平均が上昇トレンドに再び移行したと考えるのは時期尚早だろう。引き続き、欧米のインフレ動向や、今後本格化する日米主要企業の決算を見極めながらの動きに変化はないだろう。


＜FA＞