日経平均は反発、21000円処での底固めを見極めたいところ

　日経平均は反発。44.37円高の21069.93円（出来高概算5億2000万株）で前場の取引を終えた。先週末の大幅な下げに対する自律反発の流れが先行し、小幅に上昇して始まったが、前場半ばには一時20938.00円と下げに転じる局面もみられた。しかし、前引けにかけては再びプラス圏に浮上すると、一時3ケタの上昇をみせていた。米雇用統計の予想上回る下振れの影響は限られたが、米中交渉への不透明感や北朝鮮情勢なども手掛けづらくさせている。

　東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1000を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは電力ガス、パルプ紙、陸運、鉄鋼、空運、不動産がしっかり。半面、海運、鉱業、サービス、証券、その他製品、精密機器、機械が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>が1社で日経平均を約26円けん引している。一方で、テルモ<4543>、KDDI<9433>、TDK<6762>、アドバンテスト<6857>が重石となった。

　日経平均は自律反発の域は脱せず、21000円を挟んでのこう着を見せている。米中首脳会談が4月にずれ込む可能性から米中交渉合意への期待感はやや後退しているほか、北朝鮮情勢への懸念もくすぶっており、積極的な売買は手控えられている。テクニカル面では日経平均は5日、25日線を下回っており、両線による短期デッドクロスが次第に警戒されてきていることもあり、まずは21000円処での底固めを見極めたいところであろう。

　また、オムロン<6645>は日経平均に補充されることにより、パッシブ連動資金による買い需要に対する先回り的な流れから買い気配で推移している。ただ、パイオニアとの入替えでは資金が不足するため、他の構成銘柄を売る必要があるとみられており、これが需給面での重石になりやすいところ。

　一方で、依然としてショートポジションに傾いている需給とみられ、期末要因もあって足元の調整局面においては、買い戻しとみられる需給が下支えとなろう。日経平均の21000円近辺においては、配当志向の買いなども心理的には入りやすいところであろう。


＜AK＞