日経平均は大幅下落、決算評価は冷静に下値を拾うスタンスが中期的には有効

　日経平均は大幅に下落。355.85円安の21942.23円（出来高概算7億3000万株）で前場の取引を終えた。トランプ米大統領がトルコから輸入する鉄鋼及びアルミニウムへの関税額を2倍に引き上げたことにより、トルコ・リラが急落するなど金融市場の混乱を招き、売り優勢の相場展開となった。22100円台で始まった日経平均は、その後こう着感の強い相場展開が続く中、円相場が1ドル110円前半まで円高が進んだほか、アジア市場の弱い値動きのなかで押し目買いも入りづらく、ザラ場ベースでは約1か月ぶりに節目の22000円を割り込んでいる。

　東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の9割近くを占める全面安商状。セクターではサービスが唯一上昇する一方で32業種が下げており、海運、非鉄金属が3％を超える下げとなったほか、機械、電気機器、ゴム製品、石油石炭、鉄鋼、パルプ紙、銀行の弱さが目立つ。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ＴＤＫ<6762>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、京セラ<6971>、信越化<4063>が重石となっている。個人の需給懸念が根強い中、東証2部指数、マザーズ指数、JASDAQ平均の弱さも目立つ。

　日経平均はマドを空けての下落となり、節目の22000円を割り込んでいる。この辺りは想定内とみられるが、その後の下げ渋りがみられないため、不安心理が膨れている状況のようである。後場は日銀のETF買い入れが意識されるだろうが、下支えを期待する向きも限られ、戻り待ちの売り圧力が意識されやすいと考えられる。

　とはいえ、リクルートＨＤ<6098>が日経平均を約27円下支えするなど、決算評価の動きも見受けられる。中小型株についても同様に決算を評価した動きがみられている。買い一巡後は値を消す動きが目立つが、イレギュラー的な価格形成になりやすいところであり、冷静に下値を拾うスタンスが中期的には有効になりそうだ。薄商いの中で大きく値を崩す銘柄などは、需給改善も意識されてくるだろう。


＜AK＞