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収益性、融資、資産価値などでメリットのある
ESG不動産投資について解説した初の書籍！
長期的に資産価値を保つために、不動産にもESGによる評価が導入され出しています。
すでに株式投資においては、ＰＬ（損益計算書）やＢＳ（貸借対照表）といった財務情報だけでなく、企業経営におけるサステナビリティ（持続可能性）に着目する機運が高まり、気候変動などを踏まえた長期的なリスクマネジメントや新たな収益機会創出へのチャレンジを評価するためＥ（環境）・Ｓ（社会）・Ｇ（統治）に着目した「ＥＳＧ投資」が当たり前となっています。
Ｅ（環境）では、二酸化炭素の排出量や廃棄物をどう削減するか、大気や水の汚染対策をどうするか、原材料やエネルギーなど資源の利用方法、生物多様性への配慮などがあげられます。
Ｓ（社会）はかなり広い概念であり、地域コミュニティからグローバルまでさまざまなテーマがあります。最近では、コロナ感染症対策や「人的資本経営」などが当てはまります。
Ｇ（統治）は、直接的には企業経営におけるコンプライアンス（法令遵守）や情報公開のことです。
「ＥＳＧ不動産投資」とは、こうした「ＥＳＧ投資」の考え方を不動産投資の分野に適用したものです。不動産投資においてもこれまでは、インカムゲインやキャピタルゲインというリターンをいかに最大化するかが重要視されてきました。
しかし、近年は20年後、30年後も安定して収益を上げ、市場価値が維持される物件をどのように選べばよいのかについて考えたときに、Ｅ（環境）・Ｓ（社会）・Ｇ（統治）の視点が重要になると考えられているのです。こうした動きはすでに金融機関で、融資の際の重要な評価ポイントの一つになりつつあります。
不動産投資におけるＥ（環境）では、建物の省エネ性がまず挙げられます。省エネ性の高い建物は二酸化炭素の排出を抑えるだけでなく、居住環境、執務環境としても優れています。
不動産投資におけるＳ（社会）では、地域コミュニティとの関わりが重要です。例えば地域の景観への配慮や地域の伝統文化との関わりが考えられます。
不動産投資におけるＧ（統治）では、法令遵守は当然のこととして、顧客をはじめ関係者への説明責任が問われます。こうした取り組みを意識することで不確実性の高まるこれからの時代において、不動産投資で長期的に安定したリターンを確保できるのです。
著者は京都を中心に、ワンルームマンションなどの投資用不動産を開発しているデベロッパーです。京都エリアではワンルームマンションの供給数トップを長年維持しています。京都は１０００年以上の歴史を持つ日本の古都であり歴史の宝庫です。また、日本一厳しい景観保護のための建築規制があります。さらに、世界全体で取り組みが進む気候変動対策の原点となったCOP３京都議定書が締結された環境都市でもあります。
こうした京都で活動する不動産企業として、著者はいちはやくＥＳＧ不動産投資の意義と可能性に着目してきました。具体的な物件開発にＥＳＧの視点を取り入れるとともに、個人投資家、仲介不動産会社など関係者にＥＳＧ不動産投資の重要性を伝えています。
本書はＥＳＧ不動産投資の入門書となっており、ＥＳＧ不動産投資とは何かから始まり、他の不動産投資に比べてどのようなメリット・デメリットがあるのかを解説しています。ESG不動産投資の重要性と可能性について理解を深め、長期的に安定した資産形成を実現したい人は必読の一冊です。
【書籍情報】
書 名：『ESG不動産投資』
著 者：八尾 浩之（ヤオ ヒロユキ）
発売日：2023年3月1日
定 価：1,600円（税込価格 1,760円）
体 裁：四六判・並製／216ページ
ISBN ：978-4-344-94164-9
【目次】
第１章 一過性のブームでは終わらない グローバルに広がる「ＥＳＧ投資」のうねり
第２章 「サステナビリティ」を追求する新たな観点 不動産投資における「Ｅ」「Ｓ」「Ｇ」の定義
第３章 金融機関の高評価、収益性の確保、環境負荷の軽減…… 「ＥＳＧ」が不動産投資のメリットをさらに高める
第４章 省エネ基準を満たした建物、立地環境との親和性…… ＥＳＧ不動産投資を成功させるための条件
第５章 投資家の利益を担保し社会貢献を実現する ＥＳＧ不動産投資が「当たり前」の時代に──
【著者プロフィール】
八尾 浩之（ヤオ ヒロユキ）
大手不動産会社に10年以上勤務し、多種多様な不動産関連商品の開発販売を手掛ける。1992年に日本ホールディングス株式会社の設立に参加。2011年、代表取締役に就任。近畿中高層不動産協会監事。顧客最重要の姿勢を貫き、京都の不動産投資会社を牽引している。著書に『誰も知らない京都不動産投資の魅力』『なぜ、富裕層は京都に投資用マンションを買うのか』（いずれも幻冬舎メディアコンサルティング）がある。
【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000276914&id=bodyimage1】
配信元企業：株式会社幻冬舎メディアコンサルティング
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