マクセル Research Memo（4）：医療機器用の好調などにより2ケタ営業増益を達成

*11:04JST マクセル Research Memo（4）：医療機器用の好調などにより2ケタ営業増益を達成 ■マクセル<6810>の業績動向

1. 2025年3月期の業績概要
2025年3月期の業績は、売上高129,806百万円（前期比0.5%増）、営業利益9,318百万円（同15.3%増）、経常利益9,770百万円（同0.2%減）、親会社株主に帰属する当期純利益4,090百万円（同45.8%減）となった。期初計画との比較では、期中に様々な出入りはあったが、売上高で1,806百万円、営業利益で1,318百万円の過達、親会社株主に帰属する当期純利益で1,910百万円の未達となった。なお、対米ドルの平均円レートは153円と8円の円安となった。

世界経済は、米国は堅調、日本国内と欧州は緩やかな回復基調となった一方で、中国経済は低調に推移、新たにトランプ政権による政策転換の動向への注視も必要な状況となった。同社の事業環境は、自動車市場の成長鈍化による一部車載用製品への影響や、半導体関連製品において同社顧客の在庫調整の影響はあったものの、医療機器用など一次電池の需要が順調に拡大、輸出製品については円安が追い風となった。

売上高の増減分析は、リチウムやコバルトなど一部原材料費下落の販売価格への影響による価格差異が-20億円、一次電池や粘着テープ、塗布型セパレータ、健康・理美容製品が増加したものの、二次電池や車載光学部品、半導体関連製品、ライセンス収入が減少したことによる数量差異が-5億円発生した。一方、円安で推移したことによる為替差異が+32億円となった。利益面では、一部原材料費下落による価格差異が-20億円あった一方、二次電池や車載光学部品、半導体関連、ライセンス収入の減少はあったが、一次電池や粘着テープ、健康・理美容製品の増加でカバーし、数量差異は+27億円となった。また、一部原材料費の下落や原価低減、医療機器など高付加価値品の伸長などにより原価差異が+6億円、円安に推移したことによる為替差異が+12億円発生した。販管費で、一部顧客の破産手続きに伴う費用や角形LIB生産終了に伴う営業費用の計上により-13億円の差異が発生したが、売上総利益が増加したため営業利益は2ケタ増を確保することができた。なお、営業外損益で為替の急変によって生じる為替差損益が-13億円となって経常利益はわずかに減益となり、さらに角形LIB生産終了に伴う減損損失と特別退職金を特別損失に計上したため、親会社株主に帰属する当期純利益の減益幅が広がることとなった。

期初計画との比較では、エネルギーは、車載用が期初計画より受注が多かったことに加え、北米での法制度変更により貼るだけでリアルタイムに計測できる糖尿病患者のCGM（連続式血糖値モニタリング）機器がOTC（店頭販売）で買えるようになったため、医療機器用一次電池の需要が増え、売上高は4,130百万円の過達となった。売上高の過達により角形LIB生産終了に伴う営業費用をカバー、営業利益も1,211百万円の過達となった。機能性部材料は、塗布型セパレータや粘着テープの販売は順調だったが、工業用ゴム製品が想定に届かず、売上高で610百万円、営業利益で434百万円の未達となった。光学・システムは、車載カメラレンズユニットの販売苦戦及び半導体関連の顧客の在庫調整の長期化により、下期を中心に売上高で4,268百万円、営業利益で281百万円の未達となった。ライフソリューションは、北米向けを中心に健康・理美容のOEM製品と電設工具が好調で、売上高で2,554百万円、営業利益で822百万円の過達となった。この結果、売上高と営業利益は過達となったが、角形LIB生産終了に伴う特別損失計上により、親会社株主に帰属する当期純利益は未達となった。


一次電池や粘着テープ、塗布型セパレータなどの好調でカバー

2. セグメント別業績概要
セグメント別の業績は、エネルギーが売上高36,630百万円（前期比4.7%増）、営業利益1,911百万円（同279.2%増）、機能性部材料が売上高31,790百万円（同5.5%増）、営業利益1,166百万円（同13.6%減）、光学・システムが売上高35,932百万円（同13.1%減）、営業利益4,419百万円（同21.2%減）、ライフソリューションが売上高25,454百万円（同12.4%増）、営業利益1,822百万円（同192.5%増）となった。

エネルギーの売上高は、ポートフォリオ改革として角形LIBの生産終了を決定した二次電池が想定の範囲内で減収となったが、堅調な車載用や市場拡大の進む医療機器用など一次電池の増収によりカバー、営業利益は、角形LIBの生産終了に伴う営業費用計上による二次電池の減益を、販売増や操業度改善、円安などを背景とする一次電池の増益でカバーした。なお、角形LIBの生産を終了したのは、小型の民生用の市場においてラミネート形LIBへの代替が進んだことが要因で、一方期待の全固体電池は、FA機器メーカー（ロボットの関節）や牛丼チェーン吉野家（品質管理センサー）、海外医療機器メーカー（滅菌処理）などに向け量産を既に開始しているが業績的な貢献はまだ先になるようで、このため二次電池全体で端境期となった。ただし、全固体電池は長寿命や温度耐性、加工の自由度など高機能性及び安全性の観点から、従来の電池では叶えられなかった領域での利用も想定されており、次期中期経営計画では業績への貢献や利用の拡大に期待したい。

機能性部材料の売上高は、粘着テープが建築・建材用、半導体製造工程用を中心に好調に推移して増収、産業用部材は工業用ゴム製品が販売苦戦するも塗布型セパレータがカバーして増収となった。しかし営業利益は、塗布型セパレータは好調だったものの、粘着テープが開発費の一時的な増加により減益、工業用ゴム製品も減益となった。光学・システムの売上高は、車載光学部品が車載カメラレンズユニットの販売減により減収、半導体関連は顧客の在庫調整により減収、ライセンス収入は前年度の一過性売上の影響により減収となった。営業利益は、車載光学部品が車載カメラレンズユニットの販売減により減益、半導体関連は減収により減益、ライセンス収入は順調に推移したものの前期に発生した一過性売上がなくなったため減益となった。ライフソリューションの売上高は、健康・理美容のOEM製品が引き続き好調に推移して増収、営業利益は、前期に実施した事業改革効果に加え健康・理美容製品の増収により増益となった。なお、エリア別では、医療機器用一次電池や健康・理美容が好調だった米国が0.1%増収、車載カメラレンズユニット、一次電池が厳しかった欧州が22.2%減収、粘着テープや車載カメラレンズユニット、一次電池が好調のアジア他が25.5%増収、国内が5.0%減収であった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田 仁光）

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