ドバイ、アラブ首長国連邦＆ベンガルール、インド--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --テクノロジー・サービスおよびコンサルティングの大手企業であるウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、APMEA（アジア太平洋・インド・中東・アフリカ）戦略市場部門（SMU）の最高経営責任者（CEO）にヴィナイ・フィラキを任命したことを発表しました。ヴィナイはスリニ・パリア直属となり、 ウィプロ執行役員会にも加わります。
ヴィナイは ウィプロに26年間在籍し、組織とともに躍進しながらさまざまなリーダー的役割を果たしてきました。直近では、ストックホルムを拠点とするウィプロ北欧事業部門の上級副社長兼常務取締役として、あらゆる業種とサービスにわたる運営の指揮をとっており、それ以前は、欧州の製造・自動車事業部門を主導していました。エンタープライズ・デジタル・オペレーション＆プラットフォーム事業のグローバル責任者、同社の欧州におけるエンタープライズ・アプリケーション事業の営業責任者など、欧州と北米で多岐にわたる職務を果たしています。
「ヴィナイは、世界のさまざまな地域でウィプロを成功に導いてきた人物であり、この職務に最もふさわしい人物です」とウィプロ・リミテッドの最高経営責任者兼常務取締役であるスリニ・パリアは述べています。「彼はウィプロで最も有望なSMUの1つである、APMEAにおける事業で先頭に立つための専門知識と豊富な経験を持っています。北欧事業部門でも素晴らしい実績を残しており、複数の一流クライアントとの契約に貢献しました。彼はAPMEAでも同様の厳密さと成功をもたらしてくれると確信しています。」
また、次のように付け加えました。「このSMUに大きな進出を果たした2年間にわたるアニスのリーダーシップには感謝しており、私たちは彼の今後の活躍を祈っています。アニスは2024年5月31日まで在籍し、ヴィナイや私と緊密に協力しながら、スムーズな移行を目指します。」
ヴィナイ・フィラキは、自身の就任について次のようにコメントしています。「成長しつつあるテクノロジー業界において、極めて重要な領域であるAPMEA SMUの先陣を切ることを光栄に思います。熟練チームと協力し、この市場で当社の強みを拡大しながらイノベーションを推進することを楽しみにしています。」
ヴィナイはインドの名門校で経済を専門とする経営学の修士号とコンピューター工学の学士号を取得しています。また、ウォートン・スクールのグローバル・ストラテジック・リーダーシップ・プログラムとハーバード・ビジネス・スクールのエグゼクティブ・リーダーシップ・プログラムも修了しています。
ヴィナイは、ドバイを拠点にアニス・チェンチャの後を継ぎ、アニスは退任後、組織外で更なるビジネスの機会を追及します。
ウィプロについて
ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、デジタル・トランスフォーメーションに関するクライアントの最も複雑なニーズに対応する革新的なソリューションを構築することに重点を置いたテクノロジー・サービスおよびコンサルティングの大手企業です。コンサルティング、設計、エンジニアリング、運用に関する能力の総合的なポートフォリオを活用し、クライアントが最も大胆な野心を実現し、将来に備えた持続可能なビジネスを構築する支援をします。65か国に23万人を超える従業員とビジネスパートナーを擁し、変化し続ける世界で、お客さま、社員、地域社会の繁栄をお手伝いするという約束のもとサービスを行っています。詳細情報については、www.wipro.comをご覧ください。
ウィプロの将来の見通しに関する記述
本文書内の将来の見通しに関する記述は、将来の事象に関するウィプロの意見を表します。将来の事象はその性質上本質的に不確実であり、ウィプロが制御できるものではありません。そのような記述には、ウィプロの成長予想、財務運営に関する将来の成果、計画・見込み・意図に関するものが含まれますが、これだけに限られません。ウィプロは読者に対し、本文書内の将来の見通しに関する記述は、実際の結果がそのような記述によって予測された結果と大きく異なるおそれのあるリスクや不確実性にさらされていることを注意喚起します。そのようなリスクと不確実性には次のものが含まれますが、これだけに限られません。純利益、収益、利益の変動／成長を生み出し管理する能力／提案されたコーポレートアクションの完遂／ITサービスの激しい競争／コスト優位性を維持する能力／インドの賃金上昇／高い専門スキルを持った人材を引きつけ維持する能力／定価に関する時間とコストの超過／固定時間枠の契約／クライアントの集中／移住に関する制約／国際的な事業運営を管理する能力／主要な重点領域における技術需要の低下／通信ネットワークの中断／今後可能性のある買収を支障なく完了し統合する能力／サービス契約に関する損害賠償責任／当社が戦略的に投資した企業の成功／財政上の政府インセンティブの取り消し／不安定な政治／戦争／資金調達またはインド以外の企業の買収に関する法的制約／当社が有する知的財産の不正使用／事業や業界に影響を及ぼす一般的な経済状況。
そのほか将来の運営成果に影響し得るリスクは、当社が米国証券取引委員会に提出するフォーム20-Fなどの書類に詳述されています。これらの書類は www.sec.govでご覧いただけます。時折、追加の書面や口頭で将来の展望に関する声明を行うことがあります。これには、証券取引委員会への当社の提出書類や株主への報告書に含まれる内容も含まれますが、当社は、自らまたは代理人によって不定期に作成される将来の展望に関する声明を更新する義務を負いません。
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