「NEOTier」ロゴ
NEOTier 全体概要イメージ
データ統一／最新化機能 イメージ
調達Web-EDI機能 イメージ
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/406720/LL_img_406720_1.png
「NEOTier」ロゴ
電動化、自動運転技術の革新、厳しい環境規制の導入により、自動車業界はかつてない大きな変化の中にあり、車一台あたり約3万個におよぶ部品管理や、過剰在庫を避けるためのサプライチェーンの厳格な管理が求められています。自動車部品サプライヤーの負担は増加し、従来の方法では対応が難しくなりました。また、これに対応するためノウハウが特定の人材に集中し、離職等により担当者が現場を離れることで処理内容がブラックボックス化してしまうことも課題となっています。
NI+Cはこの問題を解決するため、35年以上にわたるNI+C EDIシリーズの経験を活かし、自動車製造業界向けの販売・調達業務効率化ソリューションとして「NEOTier」を開発しました。
「NEOTier」は、自動車メーカーごとに異なる注文仕様や電話・FAXによる緊急連絡への対応の煩雑さを解決し、自動車部品サプライヤーの業務を標準化・効率化します。これにより、自動車製造業界全体の生産性向上とDX化を推進します。
■「NEOTier」の概要
「NEOTier（ネオティア）」は、自動車部品サプライヤー向けのソリューションです。
販売業務における内示・確定注文データの管理に特化した「データ統一／最新化機能」と、調達業務における発注・出荷業務の管理に特化した「調達Web-EDI機能」の2つの機能を有しています。NI+Cの既存EDIサービス「NEO（ネオ）」とサプライチェーンの用語「Tier（ティア）」から命名され、EDIの「新しいステップ」という意味も込められています。
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NEOTier 全体概要イメージ
1. データ統一／最新化機能
各自動車メーカーとEDIでやり取りする内示・確定注文データ等を基幹システムの手前で統一し、最新の状態で管理・修正が可能な画面を提供することで、自動車部品サプライヤーの生産計画をサポートします。
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データ統一／最新化機能 イメージ
2. 調達Web-EDI機能
複数の調達先への発注を1つのインターフェイスに統合し、シンプルなリリース管理・ラベル管理・シリアル管理・EDI処理を実現します。
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調達Web-EDI機能 イメージ
■「NEOTier」導入によって得られるメリット
・受注業務・発注業務の大幅なコスト削減
得意先からの受注業務における自動化機能（内示・確定洗い替え）と発注業務における取引先からの出荷通知機能を提供することで、自動車部品サプライヤーの業務効率を大幅に向上させます。
・受注業務の効率化
自動車メーカーごとに仕様が違う内示・確定注文データ等を、統一されたフォーマットで管理できるため、仕様の取り違えによるミスや確認の手間を抑えられます。注文データ確定後に緊急の変更連絡が入った場合も、「NEOTier」は管理画面から簡単にデータを修正できるため、正しいMRP（資材所要計画）展開が可能となります。
・出荷管理のスマート化
管理画面から各調達先の出荷履歴を一元的に把握することで、出荷モレ防止や出荷履歴追跡が可能となります。また、ラベル（現品票、納品書等）やシリアル番号の自動生成にも対応します。
■関連リンク
自動車製造業向け 販売／調達業務効率化ソリューション「NEOTier」ソリューションページ
https://www.niandc.co.jp/sol/neotier/
■NI+C EDIシリーズについて ＜ https://www.niandc.co.jp/sol_cat/edi/ ＞
「NI+C EDIシリーズ」は、35年以上にわたるNI+CのEDIサービスです。
NTTグループの高品質NWと国内最高レベルの堅牢なクラウド基盤で10,000サイト以上の接続実績があり、クラウドサービス・パッケージソフト・VAN型EDIまで最適なソリューションをラインナップしています。
EDIシステムの設計・構築・運用にいたるまでお客様をトータルサポートし、基本的なEDIだけでなく、お客様の業務効率化や運用負担減につながる付加価値の高いソリューションをご提供しております。
■日本情報通信株式会社について ＜ https://www.niandc.co.jp/ ＞
日本情報通信株式会社（NI+C）は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。
記載の製品／サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。
