「第64回国際数学オリンピック日本大会(IMO2023)」ロゴ1
公益財団法人 日本数学検定協会 理事長 清水 静海
「第64回国際数学オリンピック日本大会(IMO2023)」ロゴ2
数学オリンピック財団公式サイト内「国際数学オリンピックIMO2023パートナー」ページ
https://www.imojp.org/support/IMO2023sponsors.html
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/267856/LL_img_267856_1.png
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■国際数学オリンピックとは
国際数学オリンピックは、世界中の国々の数学的才能に恵まれた若者を見出し、その才能を伸ばすチャンスを与えること、および、数学好きの少年・少女や教育関係者の互いの交流をめざすことを目的として、1959年から毎年7月に、参加各国の持ち回りで開催されています。日本は1990年から国際数学オリンピックに参加し、2003年には、数学オリンピック財団が日本大会を東京で開催しました。そして2023年には、20年ぶり2回めの日本開催が予定されています。
算数・数学の普及啓発等を理念として掲げている当協会としては、国際数学オリンピックの開催趣旨・意義について賛同し支援することで、わが国の数学および数学教育の振興、ならびに青少年の健全育成に寄与していきたいと考えています。
第64回国際数学オリンピック日本大会(IMO2023)紹介パンフレットページ
https://www.imojp.org/support/documents/IMO2023leaflet.html
■当協会の応援メッセージ
なお、当協会の理事長・清水 静海による参加選手への応援メッセージは、以下のとおりです。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/267856/LL_img_267856_2.jpg
公益財団法人 日本数学検定協会 理事長 清水 静海
【清水 静海／公益財団法人 日本数学検定協会 理事長】
日本で開催される国際数学オリンピック2023のパートナー団体として関わることができますことを、たいへん光栄に思います。数学は、紀元前より多くの人々が努力を重ね、創り上げてきたもので、人類の叡智の結晶といえます。現在も、その努力は継承され、多くの人々が一線で奮闘しています。参加選手のみなさんは、各国の予選を勝ち抜いた若手のホープとして、今後、数学の新たな創造や応用などを担っていただくことになるでしょう。みなさんの益々のご発展、ご活躍を心から期待しています。
当協会は、国際数学オリンピックのような理数教育の充実に向けた普及推進イベントなどに積極的に関わることで、今後も広く国民のみなさまに算数・数学を学習する大切さや、楽しさを伝える普及啓発事業を充実させてまいります。
＜参考資料＞
◆開催概要
大会名称 ：第64回国際数学オリンピック日本大会(IMO2023)
主催 ：公益財団法人 数学オリンピック財団
共催 ：国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)
後援 ：文部科学省
開催日程 ：2023年7月2日(日)～13日(木)
開催予定地 ：千葉県千葉市
参加予定国 ：110か国・地域
参加予定人員：選手660人(6人×110か国・地域)
役員220人(2人×110か国・地域)
大会運営委員：学術委員100人
ガイド220人
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/267856/LL_img_267856_3.png
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＜支援企業・団体＞
●エグゼクティブ・プラチナスポンサー
富士通株式会社 ジブラルタ生命保険株式会社
●プラチナパートナー
日本電信電話株式会社 Arithmer株式会社
●ゴールドパートナー
株式会社ナガセ 株式会社公文教育研究会
●シルバーパートナー
公益財団法人豊田理化学研究所 日本電気株式会社 第一生命ホールディングス株式会社
明治安田生命保険相互会社 株式会社みずほフィナンシャルグループ 株式会社三井住友フィナンシャルグループ
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ トヨタ自動車株式会社 公益財団法人孫正義育英財団
東京海上日動火災保険株式会社 三菱電機株式会社 株式会社三菱ケミカルホールディングス
公益社団法人日本アクチュアリー会 学校法人河合塾 公益財団法人 日本数学検定協会
※以上、順不同、2021年5月現在
数学オリンピック財団公式サイト内「国際数学オリンピックIMO2023パートナー」ページ
https://www.imojp.org/support/IMO2023sponsors.html
◆数学オリンピック財団について
公益財団法人 数学オリンピック財団(The Mathematical Olympiad Foundation of Japan：JMO)は、内閣府所管の公益財団法人で、「国際数学オリンピック(The International Mathematical Olympiad：IMO)」「アジア太平洋数学オリンピック(Asian Pacific Mathematics Olympiad：APMO)」および、これらと関連する国際的な数学の競技会への参加者の選抜・派遣等に係る事業を行うとともに、その成果を踏まえ広く高等学校および中学校等における数学教育に関する調査研究、普及啓発等の事業を行い、わが国の数学および数学教育の振興ならびに青少年の健全育成に寄与することを目的としています。
【「数検」について】
実用数学技能検定「数検」(後援＝文部科学省。対象：1～11級)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測り、論理構成力をみる記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、また、数検を実施する学校や教育機関も16,000団体を超え、公費での活用も広がっています。以来、累計志願者数は600万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。
日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は40,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。
【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)
「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。
【法人概要】
法人名 ： 公益財団法人 日本数学検定協会
所在地 ： 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階
理事長 ： 清水静海(帝京大学大学院 教職研究科長・教授、公益社団法人日本数学教育学会名誉会長)
会長 ： 甘利俊一(帝京大学 先端総合研究機構 特任教授、理化学研究所 栄誉研究員、東京大学名誉教授)
設立 ： 1999年7月15日
事業内容： (1)数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行
(2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施
(3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供
(4)数学の普及啓発に関する事業
(5)数学や学習数学に関する学術研究
(6)その他この法人の目的を達成するために必要な事業
URL ： https://www.su-gaku.net/
※「数検」「数検／数学検定」「数検／Suken」は当協会に専用使用権が認められています。
※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。
【国際数学オリンピックに関するお問い合わせ先】
公益財団法人 数学オリンピック財団
TEL ： 03-5272-9790
E-mail： info@imojp.org
URL ： https://www.imojp.org/
