人気ガールズグループNewJeans（ニュージーンズ）が3日、所属事務所ADOR（アドア）から提訴された専属契約有効確認訴訟の初弁論期日で「信頼関係破綻」を主張した。
法廷はソウル中央地裁民事合議部（鄭会一部長判事）で3日午前11時30分開始。NewJeans側の弁護人は「法人のような場合には、役員が交代されればまったく違う性格を持つ法人になる。（前代表の）ミン・ヒジンが追放され、（ADORの親企業）HYBE（ハイブ）の指示を受ける新しい経営者が来て、過去のADORと今のADORは、まったく違う法人になった。メンバーが信頼していたADORではなく、今のADORと一緒に前に進むのが正しいのか、裁判所で判断してほしい」と話した。
対してADOR側は「ミン・ヒジンは追放ではなく、自らの判断で出て行った。ADORでは裁判所の仮処分により代表理事交代が適法だと言った状態でも、（ミン・ヒジン前代表に）プロデューシングを提案した。ところがミン・ヒジンが『代表理事をさせてくれなければしない』と言って出て行き、その後に被告たちが契約解除を宣言した。意見交換が前提にならなければならないのに、対話の扉を閉じてどうすることもできなかった」と反論した。
NewJeansは昨年11月に緊急記者会見を開き、ADORの義務不履行などを理由に契約解除を宣言。ミン・ヒジン代表復帰などを要求したが、ADORが受け入れなかったとして、ADORを離れて独自活動を展開する意向を表明した。
ADORはこれを受け入れず、専属契約有効確認訴訟に加え、企画会社地位保全および広告契約締結など禁止仮処分を提起。裁判所は先月21日、ADOR側が主張する仮処分申請をすべて認め、メンバー独自の芸能活動を事実上禁止する判断を出した。。この訴訟とは別に、NewJeansメンバーの仮処分異議提起に対する尋問期日は、9日に予定されている。
