Z世代マーケに欠かせないインフルエンサーPR。その一方で「認知は取れたけど売れない」という悩みが企業担当者のあいだで急増中──。2025年の最新調査では、7割以上が“成功”と答える一方、最も多かった悩みは「購買につながらない」でした。インフルエンサー選定の視点や業界別の成功傾向もあわせてご紹介します。
「認知は取れたが購買に繋がらない」…7割成功の裏に潜むPRのリアル
株式会社PRIZMAが実施した「2025年版 インフルエンサーPRの実態調査」によると、インフルエンサーPRを実施したBtoC企業507社のうち、約7割が「とてもうまくいった（18.7％）」または「ややうまくいった（55.8％）」と回答。インフルエンサー施策は一定の成果をあげていることがわかります。
しかし、課題を聞くと最多回答は「認知されたが購買につながらなかった（31.6％）」。次いで「工数がかかる（25.6％）」「意図と異なる投稿になった（24.1％）」など、運用負荷やブランドイメージ管理に関する悩みも顕在化しました。
業界別に見ると、EC・小売業界ではInstagramとYouTubeを活用し「視覚訴求」に重点が置かれる一方、エンタメ・不動産分野ではYouTubeの活用率が突出。インフルエンサーの“選定基準”についても「親和性（35.1％）」が最重視され、フォロワー数（28.4％）や費用（19.1％）を上回りました。影響力より「どれだけ商品に合っているか」を重視する企業が増えていると言えます。
また、起用されたインフルエンサーの多くは「ミドル層（フォロワー5～10万人）」で、コストと効果のバランスを取る傾向が強まっています。大手インフルエンサーよりも、ナチュラルな影響力を持つ中堅層が重宝される時代です。
インフルエンサーPRが抱える「認知と購買のギャップ」を乗り越えるためには、商品の魅力を的確に言語化できるクリエイティブ設計や、インフルエンサーとの丁寧な連携が不可欠。適切なKPI設定とともに、ターゲットごとのメディア選定がますます重要になってきています。
詳しくは株式会社PRIZMAまで。
レポート／DXマガジン編集部 海道
