プロＨＤ Research Memo（6）：中間決算実績と新入社員戦力化の見通しから期初予想を上方修正

*13:36JST プロＨＤ Research Memo（6）：中間決算実績と新入社員戦力化の見通しから期初予想を上方修正 ■プロジェクトホールディングス<9246>の今後の見通し

● 2025年12月期の業績見通し
同社グループの成長は、主力事業であるデジタルトランスフォーメーション事業におけるコンサルタント数及び人月単価との連動性が高い。今後、順調な採用を維持するために人材採用への投資を継続するとともに、足元の離職率低下傾向を維持することに加え、コンサルタント人材の本質的な付加価値向上による単価改善を図るべく、引き続き人材育成に注力していく目標を設定している。また、業績面では売上高成長よりも収益性の改善を重視し、社内人材の育成・アサインによる案件推進を優先していく想定である。

2025年12月期の連結業績は、中間期の業績動向を踏まえて各段階利益を上方修正し、売上高5,400百万円（前期比2.3%増）、営業利益50百万円（前期は187百万円の損失）、経常利益40百万円（前期は229百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純利益20百万円（前期は393百万円の損失）の見通しだ。前期決算発表時の期初予想比では、売上高は据え置いたが、各段階の利益は40百万円ずつ増額修正している。主力事業のデジタルトランスフォーメーション事業において、中間期売上高は通期予想の47.0%にとどまったが、第3四半期以降は新入社員の戦力化に伴い増収基調への転換を見込んでいること、DX×テクノロジー事業、DX×HR事業の売上高も好調に進捗していることから、通期の売上高は期初発表の業績予想を維持した。また、各事業の進捗及びコストの見直しにより本社費用が期初計画を下回ったことから、中間期の営業利益は期初時点での赤字見込みに反して黒字で着地したことを踏まえ、通期の各段階の利益予想を上方修正した。

売上高・営業利益ともに、子会社2社の連結除外による減収・減益要因に対して、採用が好調に推移しているデジタルトランスフォーメーション事業及びDX×テクノロジー事業を中心にカバーして増収増益を達成する計画である。また、2025年4月に入社した新卒社員の人件費や、上期偏重で実施した中途入社社員の採用費が上期のコストとなり、これら新入社員の戦力化に伴い営業利益は下期に偏重する。販管費の抑制により、営業利益は増益の見通しである。これまでの売上高重視の目標から利益重視の目標へと移行し、組織の立て直しと今後に向けた再現性のある人材育成の仕組み化に注力する。デジタルトランスフォーメーション事業においては、品質・スキル向上による本質的な付加価値の向上を図るとともに、AIコンサルティングなどの新たな価値提供を進めていく。2024年1月に持株会社体制に移行し、グループ再編も一段落したことから、今後は業績も安定して増収増益基調に転じると見られる。

以上の通り、修正予想は中間期までの事業別の業績動向や計画を踏まえた、実現可能性の高い保守的な業績予想である。中間期には採用数の増加と離職数の減少が続いており、新たな従業員が順調に稼働すれば、2025年12月期決算は予想を上振れて着地する可能性があると弊社では見ている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）

＜HN＞