米国株見通し：上下に振れ幅大きく、米中間ヘッドラインや企業決算、経済指標などの結果次第

S&P500先物　 　 　 　3103.00（-6.00）　（17:55現在）
ナスダック100先物　　8269.00（-22.75）　（17:55現在）


17時55分時点のグローベックス米株式先物市場で、S&P500先物とナスダック100先物は小安く推移。NYダウ先物は51ドル安で推移している。欧州株式市場はイタリア以外が下げている状況。時間外取引のNY原油先物は前日比0.24ドル安の56.77ドルで推移。こうした流れを受け、21日の米株式市場は売り優勢で始まりそうだ。


21日の米国市場は荒い値動きとなる可能性がある。直前の21日の日本市場では、朝方に米上下両院で可決された香港人権・民主主義法案に関し、「トランプ大統領は同法案に署名する見通し」との報道が伝わり、米中対立の激化懸念が高まるかたちで、日経平均は一時400円超の大幅な下げを見せた。ただ、その後、中国の劉鶴（リュウ・ハァ）副首相が貿易交渉で米国と「第1段階」の合意に至ることに「慎重ながらも楽観的」と述べたと伝わると急速に下げ幅を縮小し、値動きの荒い一日となった。こうした背景から、上述した要素をまだ織り込んでいない米国市場での値動きが非常に気になるところである。先物は今のところ大きく動いていないが、この先の政権高官らの新たな発言次第では、マーケットは上下どちらにも大きく動く可能性は十分にある。


21日は、メーシーズやノードストロム、ギャップといった小売企業の決算が相次ぐ。今週金曜日のブラックフライデーから始まる年末商戦の行末を匂わせるところでもあるため、注視したい。事前の予想では今年の年末商戦は昨年以上の大きな売上が見込まれており、また、ここまでの景気を支えてきた要因は堅調な個人消費でもあるため、上述した小売り企業の決算が悪いものでなければ、個人消費に支えられながらの年末株高といったシナリオも想定されるところだ。この他、経済指標では、フィラデルフィア連銀景況指数やOECD景気先行指数、中古住宅販売件数などが発表予定である。10月以降の株高が、世界的な業績底入れ期待に基づくものであることを考慮すると、それを確認する拠り所として上述の経済指標の注目度も高い。フィラデルフィア連銀景況指数やOECD景気先行指数がそれぞれ前回に続いて予想値を下回るようなことになると、米中貿易協議に関する報道で悪材料のヘッドラインが出てこなくても、ここまで高まってきた世界的な業績底入れ期待が後退するかたちでマーケットも大きく動く可能性がある。以上から、21日の米国市場は、米中貿易協議に関するヘッドライン、個人消費の行末を占う小売り企業の決算内容、世界的な業績底入れ期待を確認する経済指標という3つのポイントの結果次第で、上下に振れ幅が大きくなる一日と予想する。




＜YN＞