三光合成、UNEXT、OSGなど

<3863> 日本紙 　1127 　+66大幅続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も1180円から1470円に引き上げた。下半期から板紙の値上げが進むと判断していること、直近のパルプ安も家庭紙の収益性改善につながることから業績予想を増額修正した。26年3月期営業益は従来の345億円から370億円に引き上げ、会社計画の340億円を上回るとみている。また、事業ポートフォリオの転換が進んでいることも評価と。

<7649> スギHD 　3639 　+270大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は110億円で前年同期比27.9％
増となり、市場予想を10億円強上振れている。つれて、通期予想は従来の480億円から490億円、前期比15.1％増に上方修正している。第1四半期の上振れ分のみを反映したとみられ、一段の上振れも想定できる状況に。ヘルスケアやフードなど物販粗利益率が想定以上に改善し、経費の削減なども進んでいるもよう。

<6432> 竹内製作 　4865 　+215大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は110億円で前年同期比1.1％減となり、通期予想は従来の420億円から336億円に下方修正した。ただ、もともと関税の影響などを織り込んでおらず、下方修正時値は想定線。通期の下方修正値は市場コンセンサスを20億円程度上振れてもいる。未定としていいた年間配当金も前期比横ばいの200円としており、過度な警戒感の後退につながったようだ。

<6136> OSG 　1915 　+159.5大幅続伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は94.8億円、前年同期比2.9％減となり、従来計画101億円を下振れたものの、市場想定は小幅に上振れた。第1四半期の同5.3％減に対して、3-5月期は減収率が高まったものの、同1.1％減と減益率は低下した。費用コントロールが奏効しているとの評価にも。なお、通期予想は210億円を据え置いたが、コンセンサスは200億円程度の水準である。

<8237> 松屋 　1069 　+55大幅反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は4.9億円で前年同期比57.1％
の大幅減益となっている。据え置きの通期計画40億円、前期比10.8％減に対しても低進捗と受けとめられる。ただ、月次の売上動向などから、銀座本店の大幅な売上減少傾向は明らかになっており、短期的な業績悪化は想定線とも捉えられているもよう。土地の含み益などが株価の下支え要因でもあり、目先のアク抜け感が先行する状況に。

<4676> フジHD 　3630 　+227大幅反発。前日に提出された変更報告書によると、株式会社レノの共同保有における保有比率が、これまでの15.06％から16.32％に上昇した。7月3日に市場外取引で0.9％の株式を取得したもよう。前日は、買収防衛策の導入が伝わって一時株価は下落したものの、「有事導入型」と呼ばれる防衛策であり、同社でも株主総会で意思を確認することを表明しているなど、発動の可否は株主の判断に委ねられるものに。

<7888> 三光合成 　776 　+100ストップ高。前日に25年5月期の決算を発表している。営業利益は56.6億円で前期比36.9％増となり、従来予想の48億円を大幅に上回っている。生産工程の改善、各種経費の削減、値上げ効果などが上振れの要因となっているもよう。期末配当金も従来計画の20縁から24円に引き上げ。26年5月期営業利益は61億円で同7.8％増の見通し、年間配当金も同4円増の28円を計画している。

<7513> コジマ 　1292 　-86大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、営業利益は55.2億円で前年同期比22.6％増となったが、3-5月期は20.8億円で同10.2％減と減益に転じた。創業70周年記念配当実施により年間配当金を従来計画の18円から20円に増額したが、ここ1カ月で株価が大きく上昇していたこともあり、足元の収益鈍化をネガティブに捉える動きが優勢に。なお、通期予想の75.5億円、前期比18.7％増は据え置いた。

<9418> UNEXT 　2073 　-218大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は242億円で前年同期比2.9％増となったが、3-5月期は76億円で同1.6％減と小幅な減益に転じている。コンセンサスは83億円程度であったとみられる。通期予想の310億円、前期比6.5％増は据え置き。コンテンツ配信事業、並びに通信・エネルギー事業などが期待値に達しなかった印象。通期コンセンサスが切り下がる状況とみられる。

<9983> ファーストリテ 　43500 　-3240大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、3-5月期営業利益は1467億円で前年同期比1.4％増となり、会社計画は上回ったようだが、市場コンセンサスは小幅に下振れた。為替予約レートの影響で国内ユニクロ事業の原価率が上昇したほか、海外ユニクロ事業も中国が引き続き弱含んでいることで市場想定を下振れ。なお、グローバルブランドで約40億円の減損発生も、通期計画5450億円見通しは据え置いた。

＜ST＞