エムスリー、シスメックス、栗田工など

<6588> 東芝テック 　2719 　-386急落。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は21.2億円の赤字となり、前年同期比63.9億円の損益悪化となった。また、これまで未公表であった通期予想は120億円で前期比40.7％減の見込む。コンセンサスは200億円程度であり、実績値、計画値ともにネガティブに受け止められたようだ。米国関税の直接的影響は110億円程度とみているもよう。うち、70億円程度は価格改定などによる挽回を想定している。

<8111> ゴルドウイン 　7124 　-740大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は21億円で前年同期比13.1％増となったが、ほぼコンセンサス水準にとどまっている。据え置きの通期予想は259億円で前期比18.2％増であり、やや進捗の鈍さが警戒される形に。とりわけ、第1四半期売上高は前年同期比2.9％減と低調、高価格帯などが苦戦しているもようであり、先行きへの懸念にもつながっているようだ。

<3632> グリーHD 　470 　-55急落。前日に25年6月期の決算を発表、営業利益は49億円で前期比18.7％減となり、65億円程度の市場コンセンサスを下振れ。4-6月期もゲーム以外の事業が低迷し、前年同期比19.1％減となっている。26年6月期業績見通しは非公表だが、投資事業を除く4事業の営業利益は36億円の見通しとしている。25年6月期は53億円であった。新規タイトル複数本の開発本格化によるコスト増を見込んでいるもよう。

<3563> F＆LC 　8075 　+362大幅反発。前日は決算発表後に乱高下する動きとなったものの、本日は買い優勢と決算評価の動きが強まる形に。第3四半期4-6月期営業利益は97億円で前年同期比91.6％増益、市場予想を20億円強上振れ着地。通期予想も325億円から350億円、前期比49.7％増に上方修正している。月次動向から国内売上の好調は想定線であったといえ、海外事業も想定以上の大幅増益と評価される。

<4527> ロート薬 　2469 　+312.5急伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は117億円で前年同期比0.8％減となったが、日本、アジア、米国などが揃って計画を上回る進捗となっているもよう。
通期予想の390億円、前期比2.0％増は据え置いているが、受取配当金の増加によって、経常利益予想は従来の405億円から430億円に上方修正。営業増益確保の可能性が高まったことと併せ、ポジティブ反応が優勢となっている。

<4911> 資生堂 　2661 　+264急伸。前日に上半期決算を発表、コア営業利益は234億円で前年同期比21.3％増となった。第1四半期が同27.2％減であったことから、想定以上の収益改善と評価されたようだ。費用の期ずれに加え、構造改革効果などによるコスト削減が寄与する。会社計画も80億円程度上振れる着地であったようだ。通期計画の365億円、前期比0.4％増は据え置きだが、業績警戒感も先行していたとみられ、ポジティブ反応が優勢に。

<4483> JMDC 　4486 　+524急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は15.5億円で前年同期比48.8％増となり、13億円程度であった市場予想を上振れた。インダストリー向け売上が極めて好調に推移しているもよう。成長領域の進展によって、今後の収益成長期待もあらためて高まる展開に。通期予想の115億円、前期比31.9％増は据え置きだが、コンセンサスは市場予想並みであり、第1四半期の上振れが素直に好感される状況へ。

<2413> エムスリー 　2210 　+399急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は198億円で前年同期比17.0％増となり、会社計画を30億円強上回る水準であったもよう。製薬マーケや医療現場DXが堅調な推移であったほか、海外事業の収益も想定以上に順調だったもよう。通期計画の700億円、前期比11.2％増は据え置いているものの、警戒感も先行していた中、業績上振れの可能性が高まったことをポジティブに捉える動きが優勢。

<6370> 栗田工 　4984 　-993急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は88億円で前年同期比1.9％増となっている。据え置きの通期予想は535億円で前期比71.1％増であり、低い進捗率がネガティブ視される状況のようだ。第1四半期受注高は980億円で前年同期比1.2％減、精密洗浄が引き続き弱含んでいるもよう。株価は比較的高値圏で推移しており、業績未達懸念の高まりをマイナス視する形に。

<6869> シスメックス 　2041.5 　-453急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は106億円で前年同期比36.5％減となり、上半期予想は従来の445億円から360億円、同19.1％減に下方修正している。中国における市場環境の悪化に加えて、基幹システム切り替えによる受注制限や償却費増、海外棚卸資産見直しの影響などが下振れの主因に。通期予想の915億円、前期比4.5％増は据え置いているものの、達成ハードルは高まったとの見方が優勢に。



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