ネクステージ、オムロン、アルファなど

<9876> コックス 　208 　-8大幅反落。前日に6月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比8.0％
減となり、2カ月ぶりのマイナスに転じる。客単価が同2.0％上昇した一方、客数が同9.8％減少している。主力のカットソーの売上が計画を下回ったもよう。また、休日日数の影響で2.0％程度のマイナス影響もあったようだ。なお、5月は3カ月ぶりのプラスに転じ、株価にポジティブな反応も見られていた。

<4760> アルファ 　1670 　+121大幅続伸。前日に25年8月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の2億円から2.2億円、前期比93.0％増に増額。ポップギャラリー製商品や別注製品の売上高が底堅いほか、POPKIT個人向けサービスの契約やデザイン受注なども堅調に推移したもよう。年間配当金も従来計画の50円から60円に増額した。上半期実績営業利益は前年同期比15.0％増にとどまり、上方修正にはストレートにポジティブ視。

<287a> 黒田グループ 　860 　-65大幅続落。2476万4800株の株式売出、並びに、371万4700株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表した。売出価格は7月16日から22日の間に決定する。売出人は筆頭株主であるケイエム・ツー・エルピー、保有する全株を売却したい旨の意向が確認されたとし、株式の流動性の向上及び株主層の拡大を図る観点から、売出を実施するもよう。売出規模が大きく、当面の需給面への影響が警戒される状況に。

<7044> ピアラ 　634 　+100ストップ高比例配分。4-6月のTikTok広告納品額が前年同期比557％成長を達成したと発表した。縦型動画クリエイティブの制作体制を強化したこと、生成AIを活用した多様なバリエーション開発を含むクリエイティブの量産体制を構築したこと、専門チームの強化などプラットフォームのAI最適化を最大限に活かす運用体制を確立したことなどが背景となっている。短期的な業績インパクトを期待する動きなどが優勢に。

<7610> テイツー 　158 　+11大幅続伸。前日に6月の月次動向を発表している。グループ売上高は前年同月比33％
増となり、2カ月ぶりのプラス転換、かつ、23年5月以来の高い伸びとなっている。
中古売上高が同2％増となったほか、新品売上高が同67％増と急拡大。トレカ、ホビーが好調に推移したほか、新型ゲーム機の発売に伴い、ゲーム分類の売上高が大きく伸長する形になっているようだ。

<3088> マツキヨココ 　3065 　+88大幅続伸。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も2500円から3600円にまで引き上げた。ビューティー商材に注力することで、他社には無い売場を構築しつつあること、業界では郊外中心に店舗の飽和感が強まりつつあるが、同社は大都市圏を重点エリアとし出店を強化する方針であることなどが相対的な優位性になると評価。店舗当たりの収益性改善で、持続的なマージン改善が可能になると分析する。

<4825> WNIウェザー 　4230 　+215大幅続伸。前日に25年5月期決算を発表、営業益は45.2億円で前期比38.1％増となり、第3四半期決算時に上方修正した水準42億円を上振れ。また、26年5月期は50億円で同10.7％増を見込み、年間配当金も前期比20円増の90円と。ストック売上の順調な伸長を想定。ただ、中計目標数値との比較で今期売上は下振れるなど、ガイダンスにサプライズはなく、出尽くし感先行も、大引けにかけて買い直される。

<8252> 丸井G 　2920.5 　-158.5大幅反落。893万8800株の株式売出、並びに、134万800株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人は、東宝、三菱UFJ銀行、三菱信託銀行、あいおいニッセイ同和、三井住友海上。政策保有株式の早期縮減、個人投資家層の拡大を目指した流動性の向上などを図る目的。売出価格は7月14日から17日までの間に決定。短期的な需給悪化につながるとの警戒感が先行へ。

<6645> オムロン 　3788 　+285大幅反発。JACが同社への投資を実行したと発表している。JACは上場企業に少数株主として出資し、経営支援まで行うファンド。これまで、ライオンとピジョンへの投資を行っている。投資金額は300億円弱で保有比率は約4％になるもよう、JACとしては過去最大の投資になる。なお、JACは株式取得にあたって企業とパートナーシップ契約を結び、具体的な戦略立案を含めた経営支援にまで踏み込むスタイルとなっている。

<3186> ネクステージ 　1886 　+184急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は70.7億円で前年同期比9.0％減となり、従来予想の50億円を大幅に上回る着地となっている。つれて、通期予想は従来の150億円から170億円、前期比31.3％増に上方修正している。商品ラインナップの充実を図ったことで販売台数が想定以上の増加となり、販管費の抑制も奏効したもよう。
実質下半期は据え置きとなっており、通期業績には一段の上振れも想定される状況に。

＜ST＞