トレンド、日揮HD、楽天銀行など

<4980> デクセリアルズ 　2289.5 　+226急伸。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期事業利益は95億円で前年同期比22％
減となったが、市場想定線であったとみられる。通期予想は従来の335億円から370億円に上方修正、コンセンサス水準となっている。決算数値にインパクトは限定的だが、期末配当金は従来計画の26円から32円に引き上げ。発行済み株式数の1.69％
に当たる300万株、50億円の自社株買いを発表。還元策拡充が評価対象に。

<9843> ニトリHD 　16575 　-1510大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は409億円で前年同期比4.1％減となり、450億円程度であった市場予想を下回った。粗利益率が予想外に低下する格好に。通期予想は1296億円、前期比1.5％増を据え置いているが、前期第4四半期の高い売上水準などから、達成のハードルはやや高まったとの見方も。なお、海外事業については、27年3月期での黒字化見通しなどを示している。

<4922> コーセー 　6494 　-256大幅反落。前日に24年12月期の決算を発表、営業利益は174億円で前期比8.6％増となり、従来計画の180億円をやや下振れる着地に。25年12月期は200億円で同15.2％
増の見通しとしているが、240億円程度の市場コンセンサスを下回っている。販促費などのコスト増が市場想定を上回っているようだ。想定以上の業績回復の鈍さをマイナス視する動きが優勢に。

<6268> ナブテスコ 　2455 　-271大幅続落。前日に24年12月期の決算を発表している。営業利益は148億円で前期比14.9％減となり、従来計画の135億円を上振れて着地。一方、25年12月期は187億円で同26.5％増の見通しとしているが、市場コンセンサスは5億円程度下振れ。精密減速機の売上見通しなどが想定を下振れているとみられ、マイナス視される形のようだ。なお、新中計を発表、27年12月期営業利益は420億円目標としている。

<4784> GMOインタ 　1136 　+150ストップ高比例配分。前日に24年12月期の決算を発表、営業利益は1.4億円で従来予想の1億円を上回る着地に。25年12月期は80億円と大幅増益の予想。グループ再編によって、インターネットインフラ事業およびインターネット広告・メディア事業を吸収分割により承継することが背景となる。また、配当性向の引き上げに伴い、25年12月期年間配当金は前期比11.3円増の18.2円にするとしている。

<5838> 楽天銀行 　5680 　+700ストップ高。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期純利益は352億円で前年同期比45.2％増となり、通期予想は従来の462億円か489億円、前期比42.1％増に上方修正している。金利収入などが予想以上であったもよう。また、日銀の利上げによる金利収入への影響額としては、累計で187億円、10-12月期は77億円であったもよう。日銀の利上げメリット銘柄としてもあらためて関心向かう格好に。

<4704> トレンド 　10860 　+1502ストップ高。プライベートエクイティーファンドのベインキャピタルやアドベント・インターナショナル、EQTなどが同社の買収に乗り出していることが明らかになったと伝わっている。非公開化に関心を示しており、KKRなども関心を持っているもよう。同社は昨年8月に身売りを検討していると伝わり、その後株価が急騰した経緯もある。買収プレミアム付与への期待感が先行する展開に。

<9229> サンウェルズ 　555 　+80ストップ高比例配分。前日に特別調査委員会の報告書が公開され、約28億円の診療報酬の不正受け取りが指摘された。それに伴い21年3月期から25年3月期第1四半期までの決算を訂正、各期において売上、利益を下方修正。24年3月期の純利益は20.3億円から7.8億円に減額。25年3月期の営業利益も48.6億円から10.6億円に下方修正。
ただ、前日にかけ株価は一段と急落しており、目先の悪材料出尽くし感に。

<7867> タカラトミー 　4344 　-684急落。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は107億円で前年同期比15.9％増となっているが、上半期の同54.3％増から増益率は鈍化する格好になっている。年末商戦の伸び悩みなどで増収率がやや鈍ったことが背景。主要カテゴリーでは「プリスックール」などの売上成長が鈍化。一昨年以降株価は右肩上がりの上昇基調が続いていたため、利食い売りのきっかけにつながっているもよう。

<1963> 日揮HD 　1188 　-196急落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業損益は316億円の赤字に転落、通期予想は従来の260億円の黒字から140億円の赤字に下方修正。新たな追加費用の計上が背景。大型案件であるLNGカナダで損益が悪化したほか、台湾のLNG受け入れ基地で新規損失が発生、また、前期に工事損失引当金を計上のサウジアラビア案件でも追加損失が発生のもよう。業績リスクの大きい状況継続で手仕舞い売りが強まった。



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