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日経平均は続伸、後場からじり高基調に


日経平均株価は24日の米国株式市場の続伸影響を受け、続伸で取引を終了しました。イスラエルとイランの停戦合意による中東情勢の改善期待が買いを誘い、米国では地政学的リスクへの懸念が低下。さらに、FRBのパウエル議長が早期利下げの可能性を示唆したことや原油安によるインフレ懸念の後退も好影響を与え、長期金利の低下が日本市場の安心材料となりました。結果、日経平均は151.51円高の38942.07円で引けましたが、3万9000円の節目を超えられず、上値の重さが見られました。半導体関連株を中心に堅調な一方で、防衛関連や一部の大企業株には軟調な動きが見られました。

*16:00JST 日経平均は続伸、後場からじり高基調に 前日24日の米国株式市場は続伸。イスラエル・イラン停戦合意で中東情勢の改善を期待した買いがひろがったほか、長期的な中東、世界の地政学的リスクが低下したとの楽観的見方が広がり一段高となった。連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が早期利下げの可能性にも言及。原油安でインフレ懸念も後退、金利安を好感し、相場は終日堅調に推移した。米国市場を横目に、本日の日経平均は113.62円高の38904.18円と続伸して取引を開始した。その後は前日終値付近でもみ合うと、前場はマイナス圏に転落する場面が見られた。ただ、後場に入るとプラス圏に再度浮上してじりじりと上げ幅を広げて本日高値付近で取引を終了した。昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなり、米長期金利が低下したことも安心感が台頭、半導体関連株中心に底堅く推移した。一方、中東情勢の緊張緩和への期待は東京市場では昨日すでに織り込まれており、改めて手掛かり材料にはなりにくく、節目の3万9000円を前に上値の重さがうかがえた。

 大引けの日経平均は前日比151.51円高の38942.07円となった。東証プライム市場の売買高は15億8250万株、売買代金は4兆2028億円だった。業種別では、その他製品、電気機器、化学などが値上がり率上位、電気・ガス業、精密機器、パルプ・紙などが値下がり率上位に並んでいる。東証プライム市場の値上がり銘柄は45.3%、対して値下がり銘柄は50.3%となっている。

 個別では、アドバンテ<6857>や東エレク<8035>、レーザーテック<6920>などの半導体関連株が堅調に推移。また、キオクシアホールディングス<285a>、フジクラ<5803>、任天堂<7974>、サンリオ<8136>、川崎重工業<7012>、ソニーグループ<6758>、日立<6501>などが上昇した。ほか、固定資産の売却で最終益を上方修正した黒崎播磨<5352>が大幅高、アドバンスクリエイト<8798>、中国塗料<4617>、武蔵精密工業<
7220>などが値上がり率上位となった。

一方、三菱重工業<7011>やIHI<7013>など一部の防衛関連が軟調に推移。また、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクグループ<9984>、三井住友FG<8316>、キーエンス<
6861>、トヨタ自動車<7203>、古河電工<5801>などが下落した。ほか、FDAの輸入警告発表を嫌気されたオリンパス<7733>が急落、リズム<7769>、双葉電子工業<6986>、東プレ<5975>などが値下がり率上位となった。
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