日経平均は大幅反発、堅調な経済指標や円安進行を好感

日経平均は大幅反発。28日の米国市場でNYダウは3日続落し、69ドル安となった。注目された米朝首脳会談が北朝鮮の非核化などで合意に至らず、利益確定売り優勢となった。しかし昨年10-12月期の米国内総生産（GDP）が市場予想を上回り、円相場は下落。日本の10-12月期法人企業統計や中国の2月製造業購買担当者景気指数
（PMI）も買い安心感につながり、本日の日経平均は104円高からスタートすると、後場には21641.58円（前日比256.42円高）まで上昇する場面があった。

大引けの日経平均は前日比217.53円高の21602.69円となった。東証1部の売買高は11億4848万株、売買代金は2兆0623億円だった。業種別では、水産・農林業、医薬品、精密機器が上昇率上位だった。一方、海運業、鉄鋼、非鉄金属が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の55％、対して値下がり銘柄は40％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、武田薬<4502>、ファーストリテ
<9983>、資生堂<4911>などが堅調で、ＺＯＺＯ<3092>やアンリツ<6754>は4％超上昇した。アンリツは次世代通信規格「5G」関連として買いが入ったとみられている。
決算発表のＨ．Ｉ．Ｓ．<9603>は急伸する場面があり、昨年来高値を更新。ネットワン<7518>はレーティング引き上げ観測、日水<1332>は目標株価引き上げ観測を手掛かりに買われた。また、ソルクシーズ<4284>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、ソニー<6758>、トヨタ自<7203>、ＳＭＣ<6273>などは小安い。業績下方修正を発表した住友化<4005>のほか、ソフトバンク<9434>や昭電工<4004>は2％超安と下げが目立った。また、ダイニチ工<5951>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞