海外における都道府県名のGoogle検索数調査を実施 日本は世界からどう見られてる？ 『 各都道府県名の検索数ランキング発表 』 世界中で調べられる都道府県名と訪日外国人数の関係は？

【お詫びと訂正】
2018年11月6日(火)にご案内させていただきました、本リリースの写真と添付ファイルに誤りがございましたので、修正させていただきました。

海外デジタルマーケティングの支援を行う株式会社インフォキュービック・ジャパン（本社：東京都新宿区：代表取締役山岸ロハン、 以下インフォキュービック）は、各都道府県名の、海外におけるGoogle検索数に関する調査を実施しましたので、その結果を11月6日（火）発表いたします。https://www.infocubic.co.jp/news/2018/11/06.html

【調査背景】
私たちの日常に欠かせなくなったインターネット。今や情報を探すための“検索”は、当たり前の行動となりました。当然、旅行に行く際もガイドブックと並ぶ重要な情報収集のツールの一つとして当たり前に利用するようになりました。
日本政府の目標として2020年に4000万人の訪日観光客数を設定し、成長戦略の柱の一つとして様々な取り組みを行っています。訪日観光客数を多く獲得するためにもWeb戦略は外せないツールの一つです。

インフォキュービックでは、自社のロゴにあるSEARCH（検索）、BRAND（ブランド）、GLOBAL（世界）という３つの観点から、各都道府県名の検索数をもとに、より有効なデジタルマーケティング施策の可能性を探ります。

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000184314&id=bodyimage1】

【調査概要】
調査期間：2017年4月1日から2018年3月31日
調査方法：Google社のツール「キーワードプランナー」をもとに算出されたデータを使用
※本調査は特定の都道府県の印象を操作する意図はございません。

　　調査結果サマリー　　
◆世界中で調べられている日本の都道府県名を深堀りし「どの地域」で「どの都道府県名」が「どれだけ調べられているか」という数値から都道府県名のブランドと検索の関係性を探る。

◆検索数が少ない地域ほど、デジタルマーケティングに力を入れ、また観光施策に注力する必要があり、集客を伸ばせる可能性を秘めている。

◆検索数の結果により、観光資源のブランディングの見直し、何を前面に押すべきなのか？ ネーミングの段階から海外を意識したブランディングを構築する必要がある。

◆47都道府県、13地域※4P目参照　で調査を実施し、本リリースではその一部を紹介。
調査データ完全版は以下HPを参照：https://www.infocubic.co.jp/news/2018/11/06.html


■2017年4月1日から2018年3月31日の間に「英語」で行われた各都道府県名のGoogle検索回数

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000184314&id=bodyimage2】

　　ポイント　　
◆検索数は無作為に抽出された13の国と地域のデータに基づく（※具体的な国と地域は4P参照）
◆検索数の多い都道府県名は、訪日外国人が多く訪れる都道府県と比例している。
◆秋田県を始めとして、地名だけではなく別のものの名称としても使用されているもの
（秋田犬【秋田】・サガントス【佐賀】・KOCHI【高知】）に関しては、それに準じていない。
◆上記のデータは、あくまでも各地域の検索数のボリュームであり、その都道府県の人気を指し示すものではない。
◆ 上記以外の各都道府県及び国と地域の調査データ完全版は弊社HPにて公開しております。
https://www.infocubic.co.jp/news/2018/11/06.html


■2017年4月1日から2018年3月31日の間に「英語」で行われた各都道府県名のGoogle検索回数

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000184314&id=bodyimage3】

　　ポイント　　
◆上記のヒートマップは、訪日外国人一人当たりと検索数の割合を示したものである。
◆前頁の検索数と比較して、KOCHI（高知県）は、訪日数に比べ、インドからの検索数が圧倒的に多いため高い数値となっている。これはインドにケーララ州に同名の主要産業都市があるためと思われる。
◆訪日外国人数が多い都道府県（東京、大阪、京都、沖縄）観光地イメージが高いところは、総じて検索割合が高い。


■参照
[*1]　訪日外国人数データ（単位：人）
★訪日外国人数（2017年4月~2018年3月）　【※無作為に抽出した13地域】
USA 1,407,174
Canada 310,983
Hong Kong 2,275,644
South Korea 7,557,986
India 138,578
Thailand 1,016,257
Vietnam 320,987
Singapore 415,037
Malaysia 448,707
Indonesia 359,280
UK 319,457
Australia 515,854
Taiwan 4,669,171
出典：「日本政府観光局（ＪＮＴＯ）」

[*2]　検索に使用した各都道府県名
HOKKAIDO（北海道）/AOMORI（青森）/IWATE（岩手）/MIYAGI（宮城）/AKITA（秋田）/YAMAGATA（山形）/FUKUSHIMA（福島）/IBARAKI（茨城）/TOCHIGI（栃木）/GUNMA（GUMMA）（群馬）/SAITAMA（埼玉）/CHIBA（千葉）/TOKYO（東京）/KANAGAWA（神奈川）/NIIGATA（新潟）/YAMANASHI（山梨）/NAGANO（長野）/TOYAMA（富山）/ISHIKAWA（石川）/FUKUI（福井）/GIFU（岐阜）/SHIZUOKA（静岡）/AICHI（愛知）/MIE（三重）/SHIGA（滋賀）/KYOTO（京都）/OSAKA（大阪）/HYOGO（兵庫）/NARA（奈良）/WAKAYAMA（和歌山）/TOTTORI（鳥取）/SHIMANE（島根）/OKAYAMA（岡山）/HIROSHIMA（広島）/YAMAGUCHI（山口）/TOKUSHIMA（徳島）/KAGAWA（香川）/EHIME（愛媛）/KOCHI（高知）/FUKUOKA（福岡）/SAGA（佐賀）/NAGASAKI（長崎）/KUMAMOTO（熊本）/OITA（大分）/MIYAZAKI（宮崎）/KAGOSHIMA（鹿児島）/OKINAWA（沖縄）
　～全47都道府県　順不同～


【株式会社インフォキュービック・ジャパンについて】
株式会社インフォキュービック・ジャパンは、お客様の海外デジタル戦略を中長期的にご支援するための最適な海外デジタルマーケティング戦略・施策をご提案。インハウスで10言語以上の言語対応が可能であるほか、各国により異なる「多言語デジタル広告」、世界的に影響力が高まる「多言語SNSマーケティング」、海外ターゲットユーザーの視点を起点にユーザー体験を最適化したサイト・動画といった「デジタルコンテンツ制作」という３つのソリューションを柱に、これまで500社以上の世界進出をご支援してきた多言語に特化したデジタルマーケティング会社です。


株式会社インフォキュービック・ジャパン
会社名　：株式会社インフォキュービック・ジャパン（https://www.infocubic.co.jp/）
所在地　： 〒169-0072 　東京都新宿区大久保1-1-7 高木ビル3F
設立　　：2007年1月
資本金　：1000万円
代表者　：代表取締役　山岸 ロハン
事業内容：
海外デジタルマーケティング総合支援
海外向けデジタル広告運用、多言語ソーシャルメディアマーケティング、多言語ウェブサイト・動画制作

【画像 http://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000184314&id=bodyimage4】