ゴマブックス株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役社長：赤井仁）は、2017年4月28日（金）より、Amazon DOD（ディスク・オン・デマンド）ストアにて、DVD『経営者の行動が変わる会計的視点とは？ 【セミナー教材無料配付】』など税務・会計関連5作品の販売を開始いたしました。
※ディスク・オン・デマンド（Disc on Demand）は、コンテンツの権利を保有するメーカーからのライセンスのもと、Amazon.co.jpがDVD、CDを製造し、出荷するサービスです。
＜作品概要１＞
■経営者の行動が変わる会計的視点とは？ 【セミナー教材無料配付】
出演：石 光仁
◆Amazon DODストアリンク：http://amzn.to/2oaK5DP
＜内容紹介＞
●セミナー時に配付されたレジュメ・資料は、本製品をご購入いただいた後、無料で配付いたします。製品裏に記載されておりますURL、QRコードからご登録しお受け取りください。
「税理士・会計事務所は本来経営者に何を伝えるべきなのか」
顧問先の役に立ちたいと考える税理士であれば、
誰しもが思い悩むポイントではないかと思います。
一方で、領収書・請求書を整理し、決算が来るたびに税務署や銀行提出の資料を作成する。
「過去会計」で終わっている限り、会計事務所の付加価値は下がり続けます。
AI（人工知能）に仕事が食われる、などと喧伝されるのは、
そもそも過去会計が本業になっているからでしょう。
作業は効率化・省力化の対象にすぎません。
経営者に仕訳を教えても、試算表の見方を教えても理解などできないですし、
理解されたとしても、それで経営が良くなることはないでしょう。
経営者が知りたいのは、「この数字だから、じゃあ具体的に何をどうすればいいのか?」
であって、終わった数字を並べられても「もっと税金を減らして」くらいしか
言うことがないわけです。
本DVDでは、関西を中心に経営者向けの「ビジネス計数塾」を
約5年間開催し続けている石光仁税理士を講師にお招きし、
会計人が経営者に対して何を・どう伝えるべきなのかを具体的にご教示いただきます。
ここで伝えるのは、コンサルティングのスキルではありません。
数字をイジって決算書をキレいに見せる技術でもありません。
会計人が会計人たる視点で、
顧問先に何をどう伝え、経営者の行動がどう変わるのか（変えるのか）、
これがもっとも重要な視点になるわけです。
会計事務所が顧問先に対して、もっと付加価値を提供できるようになる！
そういった内容になっています。
ぜひご購入ください！
【DVD内容】
経営者・後継者を悩ませる問題の本質とは何か？
「利益」とは本当は何なのか？
「費用は売上を生む原動力」と捉える
変動損益計算書を活用しよう
損益計算書は下から読む
活動生産性は企業活動の質（経営力）を表す
マネジメント力は数字で測定できるのか？
戦略とPQ図の相関関係とは？
＜作品概要２＞
■M&A組織再編のスキーム全整理 【セミナー教材無料配付】
出演：小幡朋弘、水関寿量
◆Amazon DODストアリンク：http://amzn.to/2oQvMDa
＜内容紹介＞
●セミナー時に配付されたレジュメ・資料は、本製品をご購入いただいた後、無料で配付いたします。製品裏に記載されておりますURL、QRコードからご登録しお受け取りください。
評定平均4.21点（5点満点）
第三者間でのM&Aはもちろん、同族法人間での組織再編、
さらには事業再生の手法として組織再編をするケースもあります。
単純に「M&A組織再編のスキーム」と言っても、
合併だけではなく、会社分割・株式交換という手法がありますし、
正確には組織再編には含まれないものの、事業譲渡や株式譲渡も選択肢に入ってきます。
会社分割だけでも、人的・物的の2種類×新設・吸収の2種類で、
合計4つの選択肢があるわけです。
どのスキームを選択するかは、税務上のメリットはもちろん、
そのスキームに要する時間や費用も総合的に考慮する必要があります。
例えば、事業譲渡を選択した場合、消費税の対象になるので、
税務的にはデメリットになりますが、その一方で、事業譲渡は契約だけで成立することから、
事業再生などデッドラインが迫っている場合には有効なスキームともいえるわけです。
（他のスキームでは公告・登記などのケースがあります）
本DVDでは、M&A組織再編のプロ弁護士から、
税理士として知っておかなければならないM&A組織再編のスキームを包括的に解説いただくことで、
スキームごとの「比較」で理解できるように整理いただきます。
また、お勉強にならないよう、具体的な事例を取り上げ、
どのようなケースであれば、どのスキームを選択すべきなのか、
実務に反映させやすいようにも解説いただきます。
M&A組織再編の全体整理に最適のDVDです。
ぜひ、ご購入下さい！
【DVD内容】
M&A・組織再編の全体像・基本的な手続きの流れ
スキームごとに要する手続き・時間・費用を整理
M&A・組織再編で誤りやすいポイント・盲点
各スキームを比較したときのメリット・デメリット
どういう事案だったらどのスキームを選択する？
＜作品概要３＞
■第2回「グループ法人税制・適格現物分配・寄付金など」 【セミナー教材無料配付】
出演：伊藤俊一
◆Amazon DODストアリンク：http://amzn.to/2owTam5
＜内容紹介＞
●セミナー時に配付されたレジュメ・資料は、本製品をご購入いただいた後、無料で配付いたします。製品裏に記載されておりますURL、QRコードからご登録しお受け取りください。
評定平均4.7点（5点満点）
伊藤俊一税理士による…
オーナー会社と会社間における税務上の注意点・問題点・留意点を全2回にわたって解説する、第2回目は「グループ法人税制・適格現物分配・寄付金」に焦点を当ててお伝えします。
※前々回までは「オーナー個人と法人間」の税務でしたが、本シリーズは「オーナー会社と会社間」となっており、まったく違うコンセプト・内容となっておりますので、ご留意ください。
※教科書的な説明を極力省略し、実務・実践的な解説に重点をおいたDVD内容となっておりますので、事前にご了承ください。
経営者が複数の法人を持つ、または子会社等の関係会社がある場合、
税務上問題になるポイントを（組織再編を除いて）解説するセミナー。
グループ法人間の取引をする際に問題になりやすい論点としてまず、「グループ法人税制」があります。
グループ法人税制に引っかからないようにした場合の否認根拠としては、
行為計算否認があり得ますから、この点は非常に重要なポイントになります。
また、グループ間で商取引をしている場合は、適正な売価設定などで「寄付金」の問題や、
資産の譲渡については「譲渡損益調整」と、その時期についても論点になります。
さらには…平成22年の税制改正で創設された「現物分配」。
適格現物分配制度を活用することにより、グループ法人間における
組織再編や資産の移転を柔軟に行うことができるようになりましたが、
このスキームと、その盲点はあまり知られていないようです。
本DVDでは、上記論点を網羅的に、そして実務直結の内容でお伝えします。
ぜひ、ご購入ください！
【DVD内容】
以下の各論点に関して教科書的ではなく実務的な解説を加えていきます。
なぜ「グループ法人税制外し」に行為計算否認が発動されたのか？
～その原因を探り、今後の実務上の対応策について考える～
適格現物分配の盲点
～種類株式を活用した適格現物分配、資本金等の額の減少額の分子は資本剰余金？
帳簿価額？、現物分配法人と被現物分配法人における営業権償却とは？等々
適格現物分配とその他の方法でグループ内の資産移転手法の選択ポイント4つ
適格現物分配における各種スキームの紹介
1）親法人株式の処分 2）孫会社の子会社化 3）複雑な持株関係の解消 4）残余財産の分配（金銭と土地の移転等）
寄付金受贈益の損金・益金不算入の盲点
～子会社への債権放棄、無利息貸付、経営指導料免除、子会社から親会社への寄付金等～
完全支配関係の盲点 種類株式・無議決権株式発行会社・相互持合会社等
譲渡損益調整資産の盲点 調整資産戻入の時期、値引きがあった場合等
＜作品概要４＞
■民事信託・後見制度の徹底活用術（地主・土地オーナー編） 【セミナー教材無料配付】
出演：磨 和寛
◆Amazon DODストアリンク：http://amzn.to/2pY41q4
＜内容紹介＞
●セミナー時に配付されたレジュメ・資料は、本製品をご購入いただいた後、無料で配付いたします。製品裏に記載されておりますURL、QRコードからご登録しお受け取りください。
評定平均4.60点（5点満点）
本DVDは、昨今急速に注目をあびるようになった民事信託・後見制度について、2回に分けて解説するものです。第1回の今回は「地主・土地オーナー編」です。
なお、第2回は「創業経営者編」を予定しています。
高齢化が進むにつれて、問題になるのは（死亡）相続よりも、
死亡前の相続対策となってきました。
死亡年齢が上がっても、健康年齢が上がるとは限らず、
死亡までに認知症などのリスクが高まっているためです。
認知症リスクとそのトラブルについては、
税理士であれば経験している方が多いかと思いますが、
実際のところ、認知症の事前対策を実践されていることは稀です。
本DVDは、年間500件超の相続・生前対策案件を受任する
国内屈指の司法書士・行政書士グループが、
具体的事例をもとに、税理士に知ってほしい「本当に意味のある」民事信託、
後見、一般社団等の具体的活用術をお伝えします。
地主・土地オーナーが、認知症対策として具体的に、
何をすべきなのかに焦点を当てる内容となっています。
具体的事例のほか、税務実務の概要についてもお伝えします。
また、税理士が民事信託・後見制度を活用して顧客開拓したい場合に、
実際にどのようにすべきなのか、についても触れたいと思います。
地主・土地オーナーの顧問先をお持ちで、まだリスクヘッジを実践していない
税理士には必聴の内容となっています。
ぜひ、ご購入ください。
【DVD内容】
地主・土地オーナーに切実に求められている認知症対策
認知症対策の具体的手法（任意後見、民事信託）と、そのメリットとデメリット
民事信託を活用し認知症対策をした具体的事例
民事信託の具体的実務フロー（顧客との打ち合わせ、契約内容確定、調印、公正証書作成、登記まで）
民事信託の税務実務の概要
＜作品概要５＞
■会計事務所のためのExcel力向上講座 【セミナー教材無料配付】
出演：近藤 学
◆Amazon DODストアリンク：http://amzn.to/2pYah1g
＜内容紹介＞
●セミナー時に配付されたレジュメ・資料は、本製品をご購入いただいた後、無料で配付いたします。製品裏に記載されておりますURL、QRコードからご登録しお受け取りください。
評定平均4.59点（5点満点中）
まさに目からウロコ！ 税理士・会計事務所業務に直結する
Excelテクニックをお伝えします！
※本DVDはExcel2010以上がインストールされているお客様向けに解説をしています。
プロのSEでも、数字を扱うソフトではExcelが最強ツールだと言います。
会計事務所は大量の数字を日々扱っていますが、数十時間かかっている業務・作業も、
Excelの標準機能を使いこなすだけで、数時間に短縮できることがあります。
ですが、会計事務所の実務に直結するテクニックは、パソコン教室では得られませんし、独学でマスターするにも時間がかかりすぎます。
一番効率的に学べるのは、
会計事務所の現場でExcelを使いこなしている人から必要なエッセンスだけを学ぶことです。
本DＶDは、講師自らプログラミング技術を習得し、会計実務経験を注ぎ込んだ
「企業経営に役立つソフトウェア」を開発している「近藤学税理士」にご登壇いただき、税金計算や予実対比表などの例を用いて、作業効率を大幅にアップさせる方法を解説していただきました。
参加者の皆様からは
「シリーズセミナーとして、もっと開催してほしい」
「東京以外の地域でも開催してほしい」
と、大変好評のお声を頂き、実際に三宮での開催が実現したものです。
Excelの標準機能しか使いませんので、初心者の方も安心して御覧いただけます。
税理士の方のみならず、現場の会計事務所職員の方も、ぜひご購入ください！
【DVD内容】
1.効率アップのテクニック
（1）最強の効率化はExcelを自分仕様にカスタマイズすること。
（2）集計の効率をアップする。
subtotal 関数 小計行が複数あっても間違わない集計テクニック。
sumif関数 互い違いの行を集計するテクニック。
2.基礎編 基本の関数を使いこなす。
vlookup関数とif関数を使って所得税の税額計算を行う。
3.応用編 動きのあるExcelの表をつくる
リスト表示を使って事業区分毎の簡易課税の税額シミュレーションを行う。
チェックボックスとif関数を使って本則課税と簡易課税のシミュレーションを行う。
4.総合編 動きのあるグラフをつくるリスト表示の応用とhlookup関数を使って動きのあるグラフを作る。
5.プロが使う本には載っていないテクニック
条件付き書式を使って正確にセルに保護をかけるテクニック
その他
-- 今、売れている電子書籍がわかる!! --
電子書籍総合情報サイト
『電子書籍ランキング.com』
http://bit.ly/2eNvVTL（http://電子書籍ランキング.com/）
【会社概要】
会社名：ゴマブックス株式会社
代表者：代表取締役 赤井 仁
所在地：東京都港区南青山六丁目６番22号
ＴＥＬ：03-5468-8370
ＦＡＸ：03-5468-8371
ＵＲＬ：http://www.goma-books.com/
Twitter：@gomabooks
facebookページ：http://on.fb.me/XfmXhP
事業内容：出版業、書籍・雑誌・電子出版物・デジタルコンテンツの企画・編集・制作・販売、電子書籍コンテンツのアグリゲート事業、デジタルコンテンツのオーサリング事業
【本件に関するお問い合わせ】
ゴマブックス株式会社 編集部宛
TEL：03-5468-8374
FAX：03-5468-8375
