出典： パーソル総合研究所（2021年7月30日～8月1日 ２万人規模の調査）
スーパーフレックスタイム制の内容
出典： パーソル総合研究所（2021年7月30日～8月1日 ２万人規模の調査）
株式会社ネクストジェン（本社:東京都港区、代表取締役 執行役員 社長:大西 新二）は、多様な働き方による生産性の向上を目的として、在宅勤務の継続と、スーパーフレックスタイム制度の本格導入などを盛り込んだ『働き方ガイドライン』を策定しました。
スキルアップを見据えた『副業ガイドライン』も整備し、社員全員が高いモチベーションを維持しながら働ける環境作りを進めています。
20年前からの取り組みが基本方針に
当社は20年前の設立時よりテレワークを推奨。
移動時間の削減などによる業務の効率化など、テレワークのメリットを体感し、コロナ以前から「原則テレワーク」とすることを決定、今後も継続していくことにしました。
テレワークでは希薄になりがちな社員間のコミュニケーションにも目を向け、オンラインでの勉強会やイベントを定期開催するなど、組織や拠点を越えた交流を図っています。
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出典： パーソル総合研究所（2021年7月30日～8月1日 ２万人規模の調査）
成果につながる働き方
育児や介護など個々を取り巻く環境は様々で、業務に集中できる時間帯は人によって違うもの。
コアタイムのない「スーパーフレックスタイム制度」は、一般的なフレックスタイム制度より時間的な自由度が高くなります。当社ではコロナ禍での約1年の暫定運用を経て、社員のより良いパフォーマンスを引き出す制度として、本格導入を決めました。
労働時間管理のため、始業・終業を上長が把握することでの運用としています。
画像 : https://newscast.jp/attachments/ZYT186oNegIh6DGPVPpT.png
スーパーフレックスタイム制の内容
副業は知識やスキルを向上させる場
外部で得た知識やスキルを当社での業務で活用することを前提に、副業の申請を可能としています。
ガイドラインでは健康管理や労働時間管理、情報の取り扱いなどについての規定を明確にしました。
画像 : https://newscast.jp/attachments/umMWyISHVkI0ZcmaxdMe.png
出典： パーソル総合研究所（2021年7月30日～8月1日 ２万人規模の調査）
ネクストジェンの働き方改革 具体例
働く場所や時間・所属などの柔軟化
・自社ソリューションでの社内電話システム刷新・テレワーク対応
→スマホ内線化＋AI留守電で電話を取り逃さない仕組み https://www.nextgen.co.jp/lp/solution/telework/index.php
・オフィスのフリーアドレス化・拠点の統廃合
・サテライトオフィスの設置 （自宅での作業が難しい場合に利用）
・スーパーフレックスタイム制度の導入
・退職、転職者との関係維持、再雇用
・副業の活用
労働時間の管理
・年休の積極取得奨励
・ツールによる労働時間把握・管理強化
・個別指導での長時間労働の抑制
業務改善・効率化
・業務プラットフォーム刷新、情報の一元化と処理の効率化
・オープンな社内コミュニケーションツールの採用
・電子押印システムの導入
・WEB会議推奨による出張・移動の削減
・全社的な業務改善活動、ビジネス勉強会の実施
働く環境については以下でもご確認いただけます。
https://www.nextgen.co.jp/recruit/about/
ネクストジェンのこれから
1．業務改善活動、ビジネス勉強会などの現在の取り組みを、業務フローやビジネスモデルの改善につなげていきます。
2．働く場所の自由度を広げ、テレワークの利点を活かした営業活動や採用活動の確立を目指します。
3．働き方改革への取り組みを振り返り、よりレベルの高い働き方と生産性向上を追求していきます。
