TOKAIコミュニケーションズ提供の会員向けサポートサービス「FOR YOU(フォーユー)」での、 遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」利用イメージ
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/141245/LL_img_141245_1.png
TOKAIコミュニケーションズ提供の会員向けサポートサービス「FOR YOU(フォーユー)」での、 遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」利用イメージ
■遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」提供背景
TOKAIコミュニケーションズは会員向けインターネットサポートサービス「FOR YOU(フォーユー)」をさらに拡充され、パソコンやスマートフォンだけではなく、ご自宅のIoT機器や各種家電(エアコン、ビデオ、掃除機、冷蔵庫など)のサポートが10月24日から開始されます。このサービスではオプティムが提供する「Optimal Second Sight」が採用されております。「Optimal Second Sight」を利用することにより、オペレーターはお客様のスマートフォンやタブレットのカメラで映している映像をリアルタイムで確認することができるため、遠隔からIoT機器や各種家電のきめ細かなサポートを円滑に行うことが可能となります。
◆「Optimal Second Sight」利用イメージ
https://www.atpress.ne.jp/releases/141245/img_141245_1.png
■会員向けサポートサービス「FOR YOU(フォーユー)」とは
会員向けサポートサービス「FOR YOU(フォーユー)」とは、お客様のパソコンやスマートフォンなどの「お悩み」や「ご不明な点」、「やってみたい」などといった問題を、専門のオペレーターが親切・丁寧にお答えするサービスです。
「FOR YOU(フォーユー)」についての詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
http://service.t-com.ne.jp/option/foryou/index
■遠隔作業支援サービス「Optimal Second Sight」とは
「Optimal Second Sight」とは、スマートグラスやスマートフォン、タブレットのカメラを用いて遠隔地の映像を共有し、オプティムが開発した遠隔作業指示の基本特許技術「Overlay technology」(特許第5192462号)を利用した赤ペン機能や、指差し機能を用いた画像上への作業指示を行うことで、遠隔地での作業をサポートする遠隔作業支援サービスです。
遠隔地にいる専門的知識を持った指示者は現場での作業を行っている作業者の目の前の状況を、リアルタイム映像で確認できるため、あたかも現場に専門的知識を持った指示者がいるかのような、きめ細かいサポートが可能になります。これにより「電話やメールでは現場が見えずサポートに時間が掛かる」・「現地の工場まで移動し指示を行っているが移動コストが掛かる」といった課題を解決することができます。
「Optimal Second Sight」についての詳細は以下のWebサイトをご覧ください。
「Optimal Second Sight」サービスページ：
https://www.optim.co.jp/remote/secondsight/
※1 本社：静岡県静岡市、代表取締役社長：鴇田 勝彦
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 417百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
