明治安田厚生事業団が実施した研究が、在宅勤務の頻度と勤労者の身体活動量の間に明確な関連性を示しました。
概要
研究主体：公益財団法人 明治安田厚生事業団研究内容：首都圏在住勤労者の身体活動を活動量計で実測し、在宅勤務の頻度との関連性について検討
主な発見：在宅勤務が多い勤労者は1日の身体活動量が少なく、座位行動が多い。また、在宅勤務に関連した活動量の低下は、性別、年齢層、教育歴、生活習慣改善に対する関心の有無により異なる傾向が見られた。
詳細URL：https://doi.org/10.1123/jpah.2024-0147
研究の背景
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な感染拡大に伴い、在宅勤務が広く普及。それに伴い、同研究は在宅勤務と活動量の関係について実測によるデータを当てた初のものとなる。研究の方法と結果
2022年4月から2023年3月の間に、1,133名の勤労者を対象に活動量計による横断研究を実施。その結果、週1-2日でも在宅勤務を行っている人は完全に出勤している人よりも身体活動量が少ないこと、そして座位行動が多いことが明らかになった。在宅勤務が多い勤労者ほど活動量が少なく、特に在宅勤務が多い女性、40歳以上、高校卒以下の学歴の人、健康習慣改善に無関心な人でその傾向が顕著であった。研究の意義
今回の研究結果は、在宅勤務が人々の生活活動に大きな影響を与えること、特に身体活動量の低下という観点から見た時、長期間の在宅勤務が新たな健康リスクとなり得ることを示している。これは、健康的な生活習慣の送り方や、在宅勤務下での身体活動推奨ガイドラインの作成に向けた重要な示唆を与える。まとめと展望
この研究は、在宅勤務が身体活動量や座位行動に対してどんな影響を及ぼすかという点について明らかにした。その結果は、在宅勤務の健康影響を理解し、健康的な在宅勤務環境を作るための戦略策定に貢献するものとなる。関連リンク：https://doi.org/10.1123/jpah.2024-0147
