Vive以外でもサブスクリプションプランを利用できるようになる可能性

Vive以外でも利用できる？

VRヘッドセットは多数のメーカーから販売されているが、そのコンテンツを入手する手段は限られている。各プラットフォームとも、基本となるのはそのプラットフォームごとのストアから購入する方法だ。

HTC ViveであればViveport、Oculus RiftならばOculus Store、PSVRならばPlaystation Storeが用意されている。複数のプラットフォームに対応するSteamを利用するのも良いだろう。

ViveportはHTC Viveユーザのためのストアだが、Varietyによれば同社の提供するサブスクリプションサービスをOculus Riftでも利用できるようになる可能性があるという。

Viveport Subscription

Viveportサブスクリプションプラン対象タイトルが追加された

ViveportはHTC Viveの所有者のためにサブスクリプションプランを提供している。これは毎月定額料金を支払うことで、対象タイトルをお得に利用できるプランだ。

月に5タイトルの制限があるため完全に遊び放題とはいかないが、それでも本来の価格でアプリを購入する場合と比べれば非常にお得と言える。

Viveportが提供するサブスクリプションプランは、対象となるタイトルの中から毎月5本を選択する。一ヶ月間は、選んだ5本のタイトルが遊び放題になるシステムだ。

どんどん入れ替えていけば月あたり5本の新しいゲームで遊べることになるし、気に入った場合やまだクリアしていない場合は翌月も同じタイトルを選んでも良い。

料金は日本の場合800円なので、1タイトルあたり160円でVRコンテンツをレンタルしていると考えても良いかもしれない。

今年の4月にサブスクリプションプランが開始したときには、「50以上のタイトル」と広告されていた。しかし、Viveportは対象タイトルの拡充を進めている。

先日75タイトル以上が一気に追加され、現時点では少なくとも150タイトルがサブスクリプションの対象となっている。

単品購入すると1,000円以上するタイトルも複数対象となっているので、金額だけを考えても嬉しいプランだ。

ユーザにはあまり直接の関係がない部分ではあるが、これまでサブスクリプションプランではユーザが支払った金額の4割をViveportが得ていた。この契約の取り決めが調整されたという。

現在はパブリッシャー側の取り分が60%から70%へと増加しており、従来のダウンロード販売と同じ割合になっている。Viveportの代表Rikard Steiberが説明したところでは、ユーザが支払う月額料金7ドルのうち約5ドルがパブリッシャーの収入になるという。

サブスクリプションプランでは月に5本のコンテンツを選択できるため、1タイトルあたり1ドルがパブリッシャーに渡る計算だ。ユーザにとって嬉しいプランだが、支払った利用料はきちんとコンテンツの権利者に届いている。

Oculusマーク

このサブスクリプションプランはこれまでHTC Viveを所有するユーザしか利用できなかったため、Oculus Riftのユーザにとって羨ましいプランだった。Steiberのアイデアが形になれば、Riftユーザもこのプランを利用できるようになるだろう。

彼は

「他のプラットフォームにもサブスクリプションプランを提供したいと考えています。デベロッパーがプラットフォームの枠を超えて作品を公開することを支援します」

とコメントしている。

特にOculus RiftはHTC Viveと近い性能を持つVRヘッドセットだ。そのため、権利問題さえクリアされれば多くのタイトルがOculus Riftでも利用できるようになることを期待できる。

Steiberは、異なるプラットフォームへのサービス提供には企業間の協力が必要になることを指摘している。

実現の可能性が高いのはOculus Riftだ。OculusはOculus Store以外でもRift用のコンテンツの販売を許可しているため、ViveportがRift向けにサブスクリプションプランを開始することができそうだ。

逆に難しいかもしれないのがDaydreamだ。Googleは他の企業がAndroidで自社のアプリストアを運営することを許可していない。スマートフォンを使うDaydreamではViveとの性能差が大きいため、共有できるコンテンツも少ないだろう。

あらゆるプラットフォームに拡大するとはいかなくとも、Oculus Riftのユーザはサブスクリプションサービスが開始されることを期待しても良いかもしれない。ユーザにとっては、気軽に多くのアプリを試せる貴重なオプションが増えることになる。

あとは企業間での権利に関わる調整が上手くいくことを祈るばかりだ。

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