2020年の東京オリンピック及びパラリンピックのワールドワイドパートナーであるトヨタは7月23日、従来の車両供給といった枠を超えた、モビリティソリューションの提供を目指すことを発表した。
大会組織委員会や国際オリンピック委員会と連携し、競技会場、選手村、国際メディアセンターといった場所を結ぶスムーズな移動を支えるモビリティソリューションを中心として、未来の豊かなモビリティ社会を提案することで、「試乗最もイノベーティブで、世界にポジティブな改革をもたらす大会」に貢献するとしている。
会期中、傷がいのある方も含めたすべての人々に、移動の自由を提供することにチャレンジ。東京の臨海副都心地区、羽田地区の特定エリアにおいて、自動運転の実証実験やデモンストレーションを行なう予定だ。
また、自動車生産に於いて活用されている「問題を顕在化・見える化」「ジャスト・イン・タイムによる生産性向上」を軸としたトヨタ生産方式(TPS)を大会関係者の輸送支援に活用することも注目だ。これは大会公式車両に車載通信機DCMを搭載し、収集したビッグデータを分析することで、交通状況の把握。大会の輸送拠点を中心として、車両の歯医者や輸送計画を効率的に行なうというものだ。
こうした目的を支える、2020年東京オリンピックに向けてのトヨタの新型モビリティの詳細は、追って発表される予定となっている。