支援減に苦しむ競技も＝企業は「選択と集中」―ＴＯＫＹＯから１年（３）

　昨年の東京五輪・パラリンピックは、国内スポンサー６８社から史上最高額の３７６１億円が大会組織委員会に集まった。ただ大会後は契約満了などもあり、スポーツ界への支援が減っている。 　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の国内スポンサー最上位「ゴールドパートナー」は大会時の１５社から２社に激減。２０１３年の東京開催決定後に急増したのは「バブル」で、それが落ち着いただけとみるＪＯＣ関係者もいる。ただ、７社だった１２年ロンドン五輪時も下回り、関係者は今後について、「多くの企業からの支援は考えづらい」と覚悟する。 　スポーツ用品メーカーのミズノ、アシックス、デサントの国内大手３社は支援する競技団体数を減らした。野球とハンドボールから手を引いたアシックスは「スポンサーシップの考え方が変化し、選択と集中を進めている」。背景には長引く新型コロナウイルス禍もある。 　支援頼りだった団体ほど影響は大きい。日本自転車競技連盟の関係者は「収入が減り、遠征を短縮して派遣人数を制限せざるを得ない。ジュニア世代（の強化）にしわ寄せがいく」と懸念する。セーリング女子で東京五輪代表の山崎アンナ、高野芹奈組は年間活動費２０００万円を工面できず、６０万円ずつ出して中古艇を購入。高野は「かなり過酷」と窮状を訴える。 　先細りの現状に、組織強化で乗り越えようとしているのが日本体操協会。営業推進と経費削減で財務の健全化に取り組み、ファンサービスも拡充した。担当者は「地道な努力を続けたい」という。 　２４年パリ五輪に向けて、石油元売り大手のＥＮＥＯＳは６月にＪＯＣと再び契約を締結した。化粧品販売のイフイングはトランポリン女子の森ひかると所属契約を結び、五輪競技ではないパルクールでもチームを結成するなど支援に積極的。自国開催の大舞台が終わっても、スポーツに普遍的な価値を見いだす企業は少なくない。　（了） 【時事通信社】 〔写真説明〕東京五輪のセーリング女子４９ｅｒＦＸ級に出場した山崎アンナ、高野芹奈組＝２０２１年７月２７日、神奈川・藤沢市（ＡＦＰ時事）