株式会社 電 通
株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、顧客企業のビジネス成長のために重要な「企業文化の変革」を、独自のツールやフレームワークを活用して支援していくプログラム「Culture For Growth」を開発し、本日より提供を開始します。
近年、既存事業の伸び悩みや社会環境の変化（DX化、サステナビリティ意識の高まりなど）を受け、多くの企業が、既存事業の変革や新規事業の創出に取り組んでいますが、「変革の旗揚げはしたものの、なかなかうまくいかない」「従業員を巻き込めていない、従業員の受け身の姿勢が変わらない」「その結果、新しい施策や事業が育っていかない」といった“文化についての課題”が多く挙がっており、経営者にとって企業文化の変革は重要な経営アジェンダとなっています。
このような課題に対し、当社は、独自調査をベースにした診断ツールやフレームワークを活用して「成長のための企業文化創出」を支援していくプログラム「Culture For Growth」を開発しました。独自調査とは、2024年4月に、変革に取り組んでいる企業に勤務する全国20～59歳の800人を対象に行った「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」※です。この調査結果から、各企業の「カルチャー診断」「人財診断」「イノベーション成熟度診断」などを可能にする独自ツールや、企業文化の課題を抽出するフレームワーク「変革のための企業文化マップ」などを開発。これらを活用しながら、顧客企業とのディスカッションやヒアリングなどを通して、方針やアクションプランを策定し、実施までサポートしていきます。
＜電通が開発した、企業文化の課題抽出フレームワーク「変革のための企業文化マップ」＞
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202406282901-O2-4XGxu645】
「Culture For Growth」プログラムでは、企業文化を形成する複合的な要因として、企業の「パーパス」や従業員の「意識」「行動」などの、7つを特定（「変革のための企業文化マップ」の中央の青い部分）。また、その7つの要因にとどまらず、それぞれの要因が複合的に生み出す「サブ要因」（「変革のための企業文化マップ」の周囲に配置された12項目）を抽出している点が特徴です。これにより、「企業文化とは、歴史に育まれた従業員の意識である」など、単一的・受動的に捉えられがちだった「文化」というテーマを複合的に理解し、従業員意識やビジョン、人事制度の変革などを通して、能動的に解決できるプログラムになっています。さらにこの要因分析では、課題の構造化に加えて、企業文化の課題を定量的に測定し数値化・可視化することも可能です。
なお本プログラムの開発・実施は、国内電通グループ各社（株式会社電通総研、株式会社電通コンサルティング）との協業によって推進しています。
今後も当社は、独自のナレッジやノウハウ、クリエイティビティなどを生かして顧客企業の「企業文化の変革」を支援し、活力ある組織・企業づくりと、その先の事業成長に貢献していきます。
※ 2024年 7月2日発表：電通、「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」を実施
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/0702-010748.html
以上
