2022年9月8日
株式会社電通デジタル
SNSユーザーを趣味嗜好で区分した”トライブ”基点の 独自分析を行う統合フレームワーク「Tribe Driven Marketing」を提供開始－顧客のより深いインサイトを捉え高度なSNSマーケティングを実現－
株式会社電通デジタル（本社：東京都港区 代表取締役社長執行役員：川上 宗一 以下、電通デジタル）は、SNS上のユーザーを共通の興味関心やライフスタイルを持つ集団“トライブ”基点で分析する独自手法を開発し、SNSのマーケティング手法を高度化する統合フレームワーク「Tribe Driven Marketing（トライブドリブンマーケティング）」を本日より提供を開始します。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202208014601-O1-xgCNg2vO】
※「Tribe Driven Marketing」ロゴは商標登録出願中です。
企業がSNS上で公式アカウントを運用する際や広告を配信した際に、接触したユーザーが企業や製品などのファンになったのか、その後SNS上で投稿をするなど好意（または離反）を持ったかといった、接触ユーザーの態度変容や推移を継続して捉えることは困難な実態があります。また、近年ではユーザーの趣味嗜好が多様化し細分化されるなかで、そうした情報発信で得られたエンゲージメントは、どのユーザーの影響が大きく、またどのような属性や特徴を持ったユーザーに多く支持されているのかを、俯瞰してスピーディーに把握することも困難でした。
このような背景から電通デジタルでは、SNS上のユーザーを趣味嗜好で区分した“トライブ”という集団で捉えて分析する、独自の手法を開発しました。このトライブを中心に置いた分析手法を活用することで、公式SNSアカウントの運用施策や広告施策の効果の可視化がより高度かつスピーディーに行えるようになりました。また、広告媒体の配信セグメントや、デモグラフィック属性、ジオグラフィック属性ではない、顧客のより深いインサイトを捉えたマーケティング活動の高度化を実現します。電通デジタルでは、これを統合フレームワーク「Tribe Driven Marketing」として展開し、これまでにはなかった、ユーザーインサイトを捉えた高度なSNSマーケティングを提供します。
＜「Tribe Driven Marketing」の特長＞
① トライブを活用した独自の分析手法
ターゲットとなるユーザーのトライブを独自に定義し、トライブ毎の反響を可視化します。
② スピーディーなPDCAサイクル
各施策の効果を迅速にトライブと紐づけることで、エンゲージメントの高いトライブへの広告配信を増やし効果を上げる、またそのトライブ内のユーザーの共通点を見出すことができます。これにより、広告配信に限らない施策プランニングを行う、などスピーディーなPDCAサイクルが可能になります。
③ 広告接触以降の分析
従来、広告施策では広告接触時の評価に留まり、広告接触以降のユーザーの態度変容を捉えることはできませんでしたが、「Tribe Driven Marketing」では広告接触後の分析も可能となり、広告施策の効果をより精緻に分析することができます。
④ 公式SNSアカウントの運用施策と広告施策を横断して評価
「Tribe Driven Marketing」では、公式アカウントによるSNSの運用施策と広告施策を横断して評価できるため、どの施策がより効果のあるものなのかを評価することが可能になります。
⑤ クリエイティブ開発やコミュニケーションプラン立案への活用
トライブ毎の反響を可視化し分析することで、クリエイティブ開発やコミュニケーションプランの立案・実行を行うことが可能となります。その知見をクライアント企業の施策に活用し、より良い成果創出に貢献します。
「Tribe Driven Marketing」により、タイムリーかつより深い顧客のインサイトを捉えることが可能となり、様々な企業のマーケティング施策に活用することが可能になります。
電通デジタルは、“トライブ”基点でのマーケティング活動を国内電通グループと連携・推進し、「Tribe Driven Marketing」フレームによる、より高度な分析・企画を行うことでクライアント企業の事業成長に貢献します。
＜電通デジタルについて＞https://www.dentsudigital.co.jp/
国内最大規模のデジタルマーケティング会社として、データとテクノロジーを駆使した次世代マーケティングの戦略策定・実行、その基盤となるITプラットフォームの設計・構築、クライアントの事業革新を支援するDXコンサルティングなどのサービスを提供。国内外のプラットフォーマー各社との緊密なパートナーシップのもと、高度な専門性と統合力により、クライアントの事業成長に貢献しています。
