『データで読み解くモバイル利用トレンド2020-2021 ―モバイル社会白書―』を出版

2020年10月6日



株式会社NTTドコモ



『データで読み解くモバイル利用トレンド2020-2021 ―モバイル社会白書―』を出版

～携帯電話所有者のうちスマートフォンの比率は約9割まで拡大～



株式会社NTTドコモの社会科学系の研究所であるモバイル社会研究所※は、2010年から2020年までのモバイルICTの利用トレンドをまとめた『データで読み解くモバイル利用トレンド2020-2021 ―モバイル社会白書―』 (以下、本データブック)を2020年10月中旬に、中央経済社より出版します。

また、2020年10月中旬にモバイル社会研究所のウェブサイト上で一部のデータを無償公開いたします。

URL：https://www.moba-ken.jp



本データブックでは、モバイルICTの11年間の利用動向をはじめ、子どもや　シニアの利用実態、SNS・動画の利用動向などについて、アンケート結果を基に分析し　最新のトレンドを掲載しています。また、5G、在宅勤務、SNS使い分け、MaaS、地方創生など、時代に即したトピックに関するコラムを7本掲載しています。

紙書籍版は1,200円(税別)で、電子書籍版は600円(税別)です。



≪主なトピックス≫

今年見られた特徴として、2010年にはわずか4.4％だったスマートフォン比率(2台目まで含む)が88.9％となりました。特に、子どものスマートフォン所有率は中学生になると約6割に拡大しています。

  

また、シニアのスマートフォン所有状況では、70代のスマートフォン所有率が2019年に初めてフィーチャーフォン所有率を上回る結果となり、2020年には約5割に達し、スマートフォンの普及がシニアにも進んでいる状況が見られました。幅広い世代において、スマートフォンが生活の一部として根付いてきていることがわかります。



モバイル社会研究所は、今後もモバイル・コミュニケーションの現在および将来への社会・文化的影響を研究・分析し、世の中に向けて広く研究成果を発信してまいります。



※モバイル社会研究所は、通信業界の直接の利害を離れ、自由で独立した立場から、モバイルICTのもたらす光と影の両面を広く解明し、その成果を社会に還元することを目的に2004年に設立されました。モバイルICTの使われ方を量的に把握する調査を毎年実施するとともに、モバイルICTの利用による生活者の行動・価値観の変化を解明する研究に取り組んでいます。