パチンコ市場はレジャーの多様化や、のめり込み対策として射幸性を抑える規制強化を受け、長期縮小トレンドが続いている。パチンコ・パチスロホールの店舗数は、コロナ禍で経営状況が一段と厳しくなり、加えて2022年のスマート遊技機の登場で資金需要も高まり、投資余力のない中小ホールの閉店が加速し、2024年12月末の店舗数は前年比377店舗減の6,706店となった。2019年と比較すると70%の水準まで減少したことになる。遊技機の設置台数についてもパチンコ・パチスロ機合わせて同2.9%減の3,325千台と減少傾向が続いた。減少ペースは2022年をピークに減速しているものの、依然として下げ止まりの兆しは見られない。1店舗当たり設置台数は2019年の435台から2024年は496台と増加傾向が続いており、中小ホールの淘汰が進んでいる。
業界全体では、経営体力のある大手企業の寡占化が今後一段と進むと予想される。大手企業の店舗数も2020年以降減少しているものの、小幅に留まっている。また、店舗数上位5社の市場占有率で見ると、2018年末の約11%から2024年末は約15%に上昇した。今後も大型店舗を運営できるだけのリソースを持つ企業や、同社のようにローコストオペレーションを確立している企業がシェアを拡大し、残存者利益を獲得していくものと弊社では予想している。
ちなみに、同社グループにおける2025年3月末時点の1店舗当たり平均設置台数は495台と業界平均並みの水準となっている。出店戦略として、地方の人口集積地（人口3～5万人の商圏）に集中的に出店し、多店舗展開を進めてきたことが背景にある。
(公財)日本生産性本部がまとめた「レジャー白書2024」によれば、2023年度のパチンコ・パチスロ参加人口は、660万人と3年ぶりに減少に転じた。一方で、市場規模（貸玉料）は前年度比7.5%増の15.7兆円と増加に転じた。射幸性の高いスマスロでヒット機種が登場したことにより、1人当たりの貸玉料が増加したためと見られる。参加人口の増加とともに貸玉料も増加するのが理想的であるが、同社は時間当たり消費金額を低減することで客数を増やし、営業収入を拡大する方針を打ち出している。この取り組みの成否が今後の焦点となる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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