GセブンHD Research Memo(9):ROEの維持・上昇と利益成長加速により企業価値向上を図る
G-7ホールディングスは、企業価値の向上を目指し、ROEの維持・上昇と成長投資による利益成長の加速、サステナビリティに関する情報開示の充実を進めています。ROEは株主資本コストを上回る水準を維持し、PBRも1倍以上を確保していますが、PERの向上には利益成長率を高めることが重要です。2025年3月期から2026年3月期にかけて、220億円の成長投資を行う計画で、その資金の内訳にはM&Aが含まれます。株主還元としては、配当性向30%以上を基準に、1株当たり40円以上の累進配当を予定しています。総合して、企業の市場評価を向上させる施策を展開中です。
1. 企業価値向上施策
G-7ホールディングス<7508>は企業価値向上施策として、ROE水準の維持・上昇と積極的な成長投資による利益成長加速やサステナビリティの取り組みを含む情報開示の充実によって成長期待を醸成し、市場評価(PER)の向上の実現を目指している。ROE水準は既に株主資本コスト(5~8%)を上回る水準を安定的に確保しており、PBRも1倍以上の水準で推移しているが、PERの水準は10~16倍台で推移しており、利益成長率を高めていくことが企業価値の向上において重要との認識だ。
また、2025年3月期~2026年3月期の2期におけるキャピタル・アロケーションの考え方については、キャッシュアウトとなる成長投資で220億円(うち、M&A120億円、新規出店・新事業60億円、店舗リニューアル40億円)、株主還元で約45億円を見込んでいるのに対して、2期で創出する営業キャッシュ・フロー等は約160億円となり、不足額は有利子負債で充当することになる。M&Aについては前述した3社分で約50億円を支出しており、残りの予算枠70億円を新たなM&A資金として活用することになる。
配当性向30%以上を目安に1株当たり40円以上の累進配当を実施予定
2. 株主還元策
2026年3月期までの配当方針に関しては、配当性向30%以上を目安に累進配当(1株当たり配当金40円以上)を行う方針を示している。2025年3月期の1株当たり配当金は前期と同額の40.0円(配当性向35.5%)を実施し、2026年3月期も同額の40.0円(同30.7%)を予定している。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
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