SFP Research Memo（4）：積極的な店舗数の拡大とともに高い成長性と収益性を実現

■決算動向

1. 過去の業績推移
過去の業績を振り返ると、店舗数の拡大がSFPホールディングス<3198>の成長をけん引してきた。特に、独自の収益モデルによる「磯丸水産」の出店が本格化した2010年9月期以降、業績の伸びが加速し、経常利益率も売上高の拡大に伴って大きく改善。2013年9月期の経常利益率が目標とする8%を超えると、2015年9月期には11.7%にまで上昇。その後も高い水準を維持してきた。ただ、2018年2月期から2期連続で業績の伸びが緩やかとなったのは、環境変化への対応や今後の持続的な成長を見据え、新規出店を戦略的に抑えたことや出店方針の見直し（景気変動の影響を受けやすい郊外店の整理等）を行うとともに、その分の投資余力を既存店の強化や新業態の開発（餃子居酒屋「いち五郎」等）などに振り向けてきたことが理由である。

財務面では、自己資本比率は20%前後で推移してきたが、2014年12月の東証2部への新規上場に伴う公募増資（約12,758百万円）により、2015年9月期末の自己資本比率は76.8%に上昇し、その後も高い水準で推移している。また、2018年1月に決議した自己株式の取得（及び消却）後も大きな変動はない。

資本効率を示すROEについても経常利益率の改善とともに上昇し、自己資本を増強した2015年9月期以降においても高い水準を維持してきた。ここ数年は、戦略的費用（既存店の強化や業態転換等）の投入によりROEは低下しているが、それでも2ケタの水準を確保しており、同社の財務内容は優れていると評価できる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）



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