タカショー Research Memo（6）：好調なプロユースや米国への本格展開により増収増益を見込む

■業績見通し

2018年1月期の連結業績についてタカショー<7590>は、売上高を前期比4.6%増の18,010百万円、営業利益を同15.7%増の582百万円、経常利益を同63.5%増の527百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を同77.5%増の270百万円と増収増益を見込んでいる。

売上高は、引き続きプロユース向けが好調に推移するとともに、海外子会社についても、順調に立ち上がってきたベジトラグUSA（米国）を含めて大きく伸長する見通しとなっている。特に、ベジトラグUSA（米国）の売上高は200百万円超（前期比約150百万円増）を見込んでいるようだ。一方、ホームユース向けは、今後を見据えた商品構成の見直し（定番商品への入れ替え）等に着手する方針であり、その移行期間として業績は一旦踊り場となる想定である。

損益面では、積極的な先行投資等に伴って販管費が増加するものの、増収効果により営業増益を確保し、営業利益率も3.2%（前期は2.9%）に改善する見通しである。

弊社では、プロユース向けが大手ハウスメーカー各社との取引や海外からの引き合いが増えていること、海外子会社についても、ベジトラグUSA（米国）をはじめ、英国や豪州などが好調に推移していること、並びにタカショーヨーロッパ（ドイツ）も回復に向かっていること、2017年1月期業績の足を引っ張ったホームユース向けについては保守的な水準としていることなどから、同社の業績予想の達成は可能であるとみている。特に、プロユース向けについては、国内生産拠点の増設（2017年1月から稼働）やショールームの本格稼働（大阪ショールームの新設等）のほか、機械設備投資（生産効率の向上等※1）やシステム投資（セールスフォースの導入※2等）などの先行投資が、今後の事業拡大に向けてどのように効果を発揮していくのかに注目している。また、ベジトラグUSA（米国）についても、当面のボトルネックとなる供給能力等を勘案しながら慎重に進めていく方針のようであるが、2019年1月期以降の成長加速に向けた動きにも注目している。

※1 製造子会社における新規投入設備の本稼働による原価低減への貢献。
※2 2016年2月より運用開始しているが、別注の受決率が前期比4%増に向上するなどの成果を生み出している。


ただ、2017年1月期同様、為替相場（邦貨換算レート）の変動が海外子会社の業績（邦貨ベース）に与える影響については注意が必要である。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）



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