ブイキューブ、マイクロニクス、高圧ガスなど

<6871> マイクロニクス 　4475 　-615急落。いちよし証券ではレーティングを「A」から「B」に引き下げ、フェアバリューは6000円を継続した。プローブカードの高水準の受注を受けて25年12月期売上予想を上方修正したが、設備投資前倒しによる償却負担増を織り込んで利益予想は引き下げ。中期利益見通しに大きな変更がないとしているものの、株価上昇を映してレーティングは引き下げた。なお、25年12月期営業益は前期比27.3％増の160億円予想。

<9513> Jパワー 　2601.5 　+124.5大幅反発。大和証券では投資判断を「3」から「2」へ格上げ、目標株価も2630円から2940円に引き上げている。米国ガス火力発電所の売却益計上で業績予想を上方修正しているが、同売却益については過去の説明会で「還元を検討したい」と言及しており、来年度会社計画公表の際には、初めての自己株式取得を実施する可能性があると指摘している。株価上昇のカタリストになるとみているようだ。

<9719> SCSK 　3776 　+13続伸。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も3100円から4500円に引き上げている。ネットワンの子会社化を業績予想に織り込むと株価水準は依然割安と判断しているもよう。基本戦略が順調で中計達成の確度が高まっていること、ネットワンとのクロスセルや付加価値向上等のシナジー効果が大きいこと、自社ERP「ProActive」再構築の進捗などを評価材料としているようだ。

<7545> 西松屋チェ 　2126 　-45大幅続落。先週末に2月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比3.3％減となり、4カ月ぶりのマイナスに転じている。客単価が同0.5％上昇した一方、客数が同3.7％減少している。気温が低めに推移したことで、冬物衣料の売上高が前年を上回ったものの、春物衣料の売上高が前年を下回ったようだ。25年2月期通期での既存店売上高は前期比2.1％増となり、全店売上高は同5.0％増となっている。

<6675> サクサ 　3300 　+285大幅反発。先週末に25年3月期業績予想の修正を発表している。営業利益は従来予想の28億円から32億円、前期比4.3％減に上方修正。売上は下振れるものの、品質コスト減少などコスト負担が低下するようだ。また、設立20周年記念配当30円を実施するとして、年間配当金計画も従来の135円から165円に引き上げている。配当利回り妙味も高まっているもよう。

<5803> フジクラ 　6117 　-496大幅続落。一部アナリストが独自調査に基づき、マイクロソフトが「少なくともデータセンター事業者2社との契約を解除した」と指摘しているもよう。AI向けの演算能力が供給過剰になっているのではないかなど、海外データセンターの拡大機運後退につながっているようだ。前日の米国市場では米IT関連の一角が下落しており、東京市場でも同社のほか古河電工など光関連製品銘柄がきつい下げに。

<4097> 高圧ガス 　771 　-88急落。478万3000株の株式売出、並びに、71万7000株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人はデンカ、三洋化成、並びに主要銀行とされている。一部株主の政策保有株式見直しの意向に対応するもの。売出価格は3月4日から6日の間に決定される見込み。日々の出来高水準からみて、短期的な需給悪化に対する警戒感は強いもよう。

<7201> 日産自 　422 　-36.8大幅反落。菅元首相や元テスラ社外取締役の水野氏らのグループが、同社の支援を米テスラに呼び掛けることを計画と伝わり、先週末は期待感先行で大幅高の展開となっていた。ただ、水野氏は計画への関与を否定と伝わっており、本日は一転して期待感が後退する格好に。また、テスラは工場こそが製品とするマスク氏の発言などが報じられていることも、テスラ支援の実現性低下との見方多を強めさせているもよう。

<3681> ブイキューブ 　202 　-40急落。遅延していた24年12月期の決算を先週末に発表している。営業損益は2.4億円の赤字となり、従来計画の3億円の黒字を下回る着地に。国内イベントDX事業の売上未達のほか、TEN Holdingsにおける売上の未達、IPO関連の監査やオペレーションコストの計上などが下振れの背景に。25年12月期売上高は108-120億円のレンジ予想で増収転換見込みだが、利益ガイダンスは示していない。

<8058> 三菱商事 　2589 　+208.5大幅続伸。本日は同社をはじめ総合商社が軒並み買い優勢の展開になった。著名投資家のウォーレン・バフェット氏は、日本の大手商社5社の株式買い増しに意欲を見せるとともに、将来的には各社との協業も視野に入れていることを明らかにしたと伝わった。株主への書簡において、株式保有比率を10％に抑えるとしてきた方針について、上限を適度に緩めることで合意したとし、今後比率を引き上げる可能性を示唆しているようだ。

＜ST＞