ソニーの動向がセンチメントに影響を与える可能性

　4日の日本株市場は、上値は抑えられるものの、底堅さが意識される相場展開になりそうだ。1日の米国市場は、1月雇用統計で非農業雇用者数が前月比30.4万人増と大きく予想を上振れ、NYダウは64ドル高となった。一方で、アマゾンが発表した決算で、1-3月期の売上高見通しが予想を下振れ、ハイテク株の重石になっている。シカゴ日経225先物清算値は大阪比75円高の20795円。円相場は1ドル109円50銭台で推移している。

　また、1月31日まで米ワシントンで開かれた米中の高官級通商協議で、中国は大豆の購入を増やすと米国側に提案。トランプ大統領は「米中貿易戦争は近く合意に達する。プロセスは順調だ」と明らかにしたことも伝えられており、安心感につながりそうである。とは言え3月の期限までには楽観視はできないところであろう。その他、トランプ大統領は5日に一般教書演説を行う予定である。メキシコの壁建設の重要性を改めて訴える見通しであり、市場の反応を見極めたいところでもある。

　物色としては本格化している決算を手掛かりとした個別対応になる。今週も1200を超える企業の決算が予定されており、決算内容を手掛かりとした日替わり物色が中心になりやすい。米国ではアップルが決算後にアク抜けの動きをみせているほか、国内でも警戒が強まっていたハイテク株の決算に対する安心感もみられている。日替わり物色とはいえ、ハイテク株への見直しが継続するようだと、センチメントを明るくさせることになろう。

　ただし、週末に発表したソニー<6758>は、3Q営業利益はコンセンサスを上回っているが、10-12月としてはコンセンサスを下回ったほか、今期売上高は一転して減収を見込んでおり、半導体分野などでの下振れが警戒される。ソニーの動向がセンチメントに影響を与える可能性はありそうだ。

　また、個人の需給を悪化させたサンバイオ<4592>の急落についても、一気に需給改善に向かう可能性はないとはいえ、マザーズ指数に対する比率低下によって今後は反応が限られてくる。そのため、指数の落ち着きとともに、今回下げが波及した他の中小型株などは、決算を経て改めて見直しの流れが強まる可能性はあるだろう。


＜AK＞