仮想通貨や米エヌビディア関連などへ

　31日の日本株市場は、引き続きこう着感の強い相場展開になろう。連休明けの米国市場は、NYダウが50ドル安となった。原油安のほか、北朝鮮の地政学リスク、トランプ政権運営への先行き不透明感から軟調な展開となった。シカゴ日経225先物は大阪比45円安の19625円となり、これにサヤ寄せする格好から、売りが先行しよう。

　ただし、北朝鮮の新たなミサイル発射実験は織り込まれているほか、トランプ政権の政治混乱リスクへの警戒についても予想されていたことから、改めて売り直される流れにはならないと考えられる。昨日の日経平均は25日線での攻防から下ひげを残す格好となった。いったんは自律反発が意識されるタイミングとはなるが、引き続き25日線処での攻防といったところだろう。

　そのため物色の流れは中小型株での値幅取りが中心になりやすい。業績を手掛かりとしたほか、テーマ物色が続きそうである。仮想通貨関連のほか、米エヌビディアが2％超の上昇をみせており、半導体関連やAI関連などへの波及が意識されそうだ。
（村瀬智一）


＜AK＞