starthome-logo 無料ゲーム
starthome-logo

日経平均は96円安でスタート、日野自やOLCなどが下落


12日の日経平均は96.26円安の38324.93円で5日ぶりに反落。米国株式市場が前日に反落し、東京市場に影響を与えた。ドル円レートの変動やG7サミットの行方見極めを背景に、輸出株への買い控えが見られた。鉄鋼、金属製品、精密機器などが値下がり率上位。一方、主要な上昇セクターにはその他製品や石油石炭製品が入る。個別銘柄では、住友ファーマや任天堂が上昇し、トヨタやソニーGなどの大型株は下落した。米中通商協議の進展や米長期金利の低下が市場の安心感につながったが、寄り付き段階では売り優勢が継続。海外投資家は国内株を10週連続で買い越している。

[日経平均株価・TOPIX(表)]

日経平均;38324.93;-96.26TOPIX;2790.23;+1.51

[寄り付き概況]

 12日の日経平均は96.26円安の38324.93円と5日ぶり反落して取引を開始した。前日11日の米国株式市場は反落。ダウ平均は1.10ドル安の42865.77ドル、ナスダックは99.11ポイント安の19615.88で取引を終了した。対中通商の合意成立を好感し、寄り付き後、上昇。消費者物価指数(CPI)も予想を下回る伸びに留まり年内の利下げ期待を受けて、続伸した。終盤にかけて、イランが地域の基地攻撃を警告、イラク大使館員の避難が報じられると中東地政学的リスクを警戒し、下落に転じた。

 今日の東京株式市場は売りが先行した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。また、外為市場で1ドル=144円20銭台と、昨日15時30分頃と比べ1円ほど円高・ドル安に振れたことが東京市場で輸出株などの買い手控え要因となった。さらに、15日から17日に開催される主要7カ国首脳会議
(G7サミット)や、これに合わせて開かれると見られる日米首脳会談の行方を見極めたいとして、引き続き積極的な買いを見送る向きもあった。一方、米中通商協議には先行き不透明感も指摘されているが、ひとまず進展を好感する買いが東京市場の株価の支えとなった。また、海外市場で米長期金利が低下したことが市場の安心感となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は1-7日に国内株を10週連続で買い越した。買越額は1802億円だった。

 セクター別では、鉄鋼、金属製品、精密機器、空運業、小売業などが値下がり率上位、その他製品、石油石炭製品、ゴム製品、保険業、銀行業などが値上がり率上位に並んでいる。東証プライムの売買代金上位では、日野自<7205>、OLC<4661>、日立<6501>、レーザーテック<6920>、第一三共<4568>、ファーストリテ<9983>、富士通<6702>、アドバンテスト<6857>、パナHD<6752>、キーエンス<6861>、DeNA<2432>、トヨタ<7203>などが下落。他方、住友ファーマ<4506>、さくら<3778>、ソシオネクスト<6526>、任天堂<7974>、川崎重<7012>、三菱重<7011>、JT<2914>、ブリヂストン<5108>、村田製<6981>、INPEX<1605>、郵船<9101>、IHI<7013>、ソニーG<6758>
などが上昇している。

<CS>
    Loading...
    アクセスランキング
    game_banner
    Starthome

    StartHomeカテゴリー

    Copyright 2025
    ©KINGSOFT JAPAN INC. ALL RIGHTS RESERVED.