日経平均は小幅反発、週末控え売買低調

日経平均は小幅反発。15日の米国市場でNYダウは戻りが鈍く、99ドル高となった。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は小幅に続落。米中摩擦などを背景とした世界経済の減速懸念が市場を覆うなか、本日の日経平均は81円安からスタートすると、朝方には20300.35円（前日比105.30円安）まで下落する場面があった。後場に入ると、中国株高や米株価指数先物の時間外取引での上昇を支えに一時20465.71円（同60.06円高）まで上昇したが、週末を前にポジションを一方向に傾ける動きは限定的だった。

大引けの日経平均は前日比13.16円高の20418.81円となった。東証1部の売買高は9億9392万株、売買代金は1兆7810億円と低調だった。業種別では、証券、不動産業、建設業が上昇率上位だった。一方、保険業、ゴム製品、非鉄金属が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の49％、対して値下がり銘柄は46％となった。

個別では、東エレク<8035>が2％近い上昇で日経平均の押し上げ役となった。米同業の決算が好感されたほか、一部証券会社による半導体製造装置各社のレーティング引き上げが観測されている。ＯＬＣ<4661>は株式分割考慮後の上場来高値を更新。ソフトバンク<9434>やＫＤＤＩ<9433>といった通信株もしっかり。また、ユニゾＨＤ<3258>
や日立化成<4217>は一部報道を受けて急伸し、ワイヤレスＧ<9419>などとともに東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、ソフトバンクＧ<9984>、キーエンス<6861>、村田製<6981>などが軟調。任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、トヨタ自<7203>は小安い。リクルートＨＤ<6098>は「内定辞退予測」販売問題の広がりが嫌気され、売りがかさむ場面があった。また、神戸物産<3038>が利益確定売りに押され、やまみ<2820>
などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。


＜HK＞