日経平均は続伸、米中貿易摩擦を巡る警戒感などから上値重く

日経平均は続伸。4日の米国市場では、引き続き雇用統計を受けた米長期金利の上昇を背景に、買いが先行。トランプ政権による鉄鋼及びアルミニウムの輸入関税を巡る貿易戦争への懸念が一服したほか、ハイテク株が選好され、終日堅調推移となった。4日のシカゴ日経平均は大証比50円高の22560円で引けており、そちらにサヤ寄せする格好から本日の日経平均は東京エレクトロン<8035>などの半導体関連がけん引のもと買い先行となった。その後は、新たな材料のない中、全般としては22500円水準でのもみ合う展開。米中貿易摩擦を巡る警戒感が依然として市場に残っており、積極的な売買を手がけにくい状況に。なかでも、前週末までの1週間で3％を超える下落率となった非鉄金属、海運業、ゴム製品セクターや、前週末から今週初にかけて10％程度の調整を見せていた任天堂<7974>などを買い戻す動きは散見されたものの、相場の地合いを変えるには至らなかった。

大引けの日経平均は前日比63.60円高の22539.54円となった。東証1部の売買高は15億4648万株、売買代金は2兆3824億円だった。業種別では、情報・通信、その他製品、ゴム製品が上昇した。一方で、鉱業、石油石炭製品、証券・商品先物はさえない。

個別では、値上がり率上位に、共同研究締結先企業の非臨床試験開始が期待材料視されたアジュバンコスメジャパン<4929>のほか、JDI<6740>やMDV<3902>が並んだ。売買代金上位では、日本通信<9424>が7％超の上昇したほか、任天堂<7974>が3営業日ぶりに反発した。そのほか、ソフトバンクG<9984>やソニー<6758>などが堅調。一方で、トヨタ自動車<7203>、東海カーボン<5301>、マネックスG<8698>などはさえない。



＜SK＞