日本ビジネスシステムズ、「標的型攻撃メール訓練サービス」を提供開始 ～ソフォス「Sophos Phish Threat」のサービス基盤を活用し標的型攻撃メールを実際に送信するトレーニングを提供～

日本ビジネスシステムズ株式会社（東京都港区、代表取締役社長：牧田 幸弘、以下JBS）は、ソフォス株式会社（東京都港区、代表取締役：中西 智行、以下ソフォス）の「Sophos Phish Threat」のサービス基盤を活用した「標的型攻撃メール訓練サービス」を 2018年2月20日に提供開始します。
本サービスはソフォスが提供する Sophos Phish Threat のサービス基盤を活用し、企業内ユーザーに対して標的型攻撃メールに対するトレーニングを実施するサービスです。

フィッシングメールは年々巧妙化・複雑化しており、セキュリティの脅威は増大の一途を辿っています。とりわけ機密情報・個人情報の抜き取りなどの被害例が多く報告されている手口に、標的型攻撃メールがあげられます。中でもターゲット企業の中の不特定多数のユーザーを対象に同一内容の不審なメールを送り付ける、いわゆる “ばらまき型” と呼ばれるタイプがその大半を占めています。
すでに “ばらまき型” の攻撃に対してセキュリティ対策を行っている企業も増えてきていますが、このような攻撃を機器やシステムの導入といった技術的な対策だけで防御することは難しいのが実情です。並行して本サービスのようなトレーニングを行い、攻撃を受ける対象となる組織内のユーザーひとりひとりのセキュリティ意識を啓発することと、高いセキュリティ意識の維持が必要になります。

＜「標的型攻撃メール訓練サービス」の主な特長＞
1.フィッシング型、認証情報の取得型、添付ファイル型の 3つのタイプに対応した訓練メールを送付可能。それぞれ文言修正が可能なテンプレートを JBS にてご用意しております。
2.ユーザーの方が実際に訓練メールを受け取ることによって、座学によるセキュリティ講習よりも効果的に攻撃の怖さを実感したり、対処法を身につけることができます。
3.全体開封率、個人別開封状況などの訓練結果を、CSV レポートとしてご提供します。

標的型攻撃メール訓練サービス詳細：
https://www.jbs.co.jp/solution/list/antiphishingtraining

JBS はソフォスと 2018年8月にリセラーとしてのパートナー契約を締結しました。さらに 2018年11月にはソフォスのマネージド サービス プロバイダー（MSP）契約を締結し、お客様に対してソフォスの包括的なセキュリティサービスを提供しています。

今後も JBS とソフォスは両社の強みを活かし、お客様に最適なセキュリティを提供すべく協業を推進してまいります。



【日本ビジネスシステムズ株式会社（JBS）について】
代表者：代表取締役社長 牧田　幸弘
設立：1990年10月4日
社員数：2,193名（連結、2018年10月時点）
URL：https://www.jbs.co.jp
事業概要：
JBS は、IT ソリューションを提供する独立系システムインテグレーターです。最新のテクノロジーを活用し、次世代のイノベーションパートナーとしてお客様のデジタルトランスフォーメーションの実現をご支援します。

【ソフォス株式会社について】
ソフォスは、次世代エンドポイントおよびネットワークセキュリティのリーダー企業であり、連携型セキュリティのパイオニアとして、エンドポイント、ネットワーク、暗号化、Web、電子メール、モバイルセキュリティソリューションを連携させ、優れた効果を発揮させる革新的なポートフォリオを開発しています。ソフォスの製品は、脅威対策やデータ流出対策のベストソリューションとして認知されており、世界約150カ国で1億ユーザー以上のお客様に採用されています。ソフォスの製品は、39,000社以上の登録パートナー企業から構成されるグローバルチャネルからのみ提供されます。ソフォスの本社は英国オックスフォードにあり、ロンドン証券取引所に上場しています（LSE: SOPH）。詳細については、www.sophos.comをご覧ください。
URL: https://www.sophos.com/ja-jp.aspx


■プレスリリースに関するお問い合わせ

日本ビジネスシステムズ株式会社 経営企画部 広報課 森野
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ソフォス株式会社 広報事務局
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