C3.aiデジタル変革インスティテュートが新たな業界パートナーとしてシェルを発表

2021年03月08日 16:52:00
マネー
ビジネスワイヤ

米カリフォルニア州レッドウッドシティ & 米カリフォルニア州バークレー & 米イリノイ州アーバナ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- C3.aiデジタル変革インスティテュート（DTI）は本日、大学、国立研究所、企業から成るコンソーシアムの最新の業界パートナーとして、世界的なエネルギー企業であるシェルが参加したことを発表しました。シェルの計算・データサイエンス担当チーフサイエンティストのDetlef Hohl氏が、コンソーシアムで同社を代表します。

DTI業界パートナー・プログラムにより、世界中の先進的企業はDTIの研究者や活動と関わることができるほか、匿名化後にリサーチ用に利用できるデータセットを提供して貢献できます。また業界パートナーは、当インスティテュートの研究者にぜひ働きかけ、研究プロジェクトで協業したり、DTIカンファレンスに参加したりしてください。

DTIは最近、デジタル変革およびAIを応用して、エネルギーと気候安全保障に対処することに焦点を当てた先進的な研究プロジェクトに資金提供を行うべく、第2回目の提案募集を発表しました。

C3 AIの創立者で最高経営責任者（CEO）のトム・シーベルは、次のように述べています。「シェルは、同社事業のネットゼロ排出への移行を加速させる取り組み『Powering Progress（前進を推進する）』を提示し、新エネルギーで明確なリーダーシップを確立しています。シェルは、DTIがクリーンエネルギーと気候変動への取り組みを加速させる上で、重要なパートナーになるでしょう。」

Detlef Hohl氏は、次のように語っています。「シェルはデータサイエンス分野で長い歴史があります。AIは過去10年間に驚くべき進歩を遂げ、低炭素社会への移行を実現する原動力の1つになることは間違いありません。しかし当社は、我々だけでこれらの課題を解決できないことを認識しています。AIがエネルギー分野に与える影響を加速させるには、業界、技術企業、学会の間での提携が必要不可欠だと確信しています。著名なC3DTIの一員となり、人工知能が企業、政府、社会にもたらす恩恵を加速させる一翼を担えることをうれしく思います。」

C3.ai DTIの共同ディレクターのS. Shankar Sastryと、カリフォルニア大学バークレー校のコンピューターサイエンス学部のトーマス・M・シーベル教授は、次のように語っています。「シェルをC3.aiデジタル変革インスティテュートに歓迎するとともに、デジタル変革の科学を応用して、同社の革新的で野心的なエネルギー移行の目標を推進するために、協力することが楽しみです。」

マイクロソフトの世界商業事業担当エグゼクティブバイスプレジデントのJudson Althoff氏は、次のように述べています。「シェルとマイクロソフトは、ネットゼロ排出の未来を達成するために、密接に協力する決意です。シェルは、C3.ai DTIのエネルギーと気候安全保障の取り組みで、影響力のあるリーダーになるでしょう。」

C3.aiデジタル変革インスティテュートについて

2020年3月にC3 AI、マイクロソフト、先進的大学によって設立されたC3.aiデジタル変革インスティテュートは、人工知能が企業、政府、社会にもたらす恩恵を加速させることに注力する研究コンソーシアムです。当インスティテュートは、世界のトップクラスの科学者を巻き込み、人工知能、機械学習、クラウド・コンピューティング、モノのインターネット、ビッグデータ分析、組織行動、公共政策、倫理が交わる新しいデジタル変革の科学の領域で、研究と実践者の育成に取り組んでいます。

C3.aiデジタル変革インスティテュートのコンソーシアムを構成する10の大学と研究所は、カリフォルニア大学バークレー校、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校、カーネギーメロン大学、スウェーデン王立工科大学（KTH）、ローレンス・バークレー国立研究所、マサチューセッツ工科大学、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校の国立スーパーコンピューター応用研究所、プリンストン大学、スタンフォード大学、シカゴ大学です。その他の業界パートナーには、アストラゼネカとベーカー・ヒューズが含まれます。

C3 AIはインスティテュートを支援するために、運営開始から最初の5年間に5725万ドルの現金をインスティテュートに寄付します。C3 AIとマイクロソフトはさらに、C3 AI^® SuiteおよびMicrosoft Azureでのコンピューティング、ストレージ、技術リソースなど、3億1000万ドル相当の現物提供により、C3.ai DTIの研究を支援します。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。