不動産エージェントの教科書(1)
不動産エージェントの教科書(2)
不動産エージェントの教科書(3)
不動産エージェントの教科書(4)
著者は国際不動産カレッジ代表(株式会社リアルエステート・エージェント・ジャパン代表取締役)杉浦 隼城と不動産英語に精通するHana氏です。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/415101/LL_img_415101_1.jpg
不動産エージェントの教科書(1)
■「不動産エージェントの教科書」について
本書は最強の副業ビジネスとして、米国では150万人以上が従事すると言われ、日本国内でも数千人が活動を始めている「不動産エージェント」がどのようなもので、どのような知識を身に付け活動をして行けば成功できるのか、を指南する実用書となります。
不動産業界で30年間、現場から不動産ヘッドハンティング、グローバル不動産スクールの運営等を行ってきた国際不動産カレッジ代表杉浦及び不動産英語に精通するHana氏が余すところなく解説します。これから不動産エージェントを目指す方、既に不動産業で活動するプロの方々にも役立つ内容を目指しました。
■国際不動産カレッジのカリキュラムについて
国際不動産カレッジでは、2022年より「グローバル宅建士」というコンセプトで、宅地建物取引士(宅建士)試験受験後の次の進路(合格、不合格に関わらず)として、「グローバルな不動産取引は誰でも、いつでもスタートできる」をコンセプトに、国内にとどまらず、世界の不動産を扱える人材育成にも取り組んでおり、1年間で国際不動産関連4資格が取得可能な「第17期グローバルプロフェッショナル資格コース」を通年開催しています。同コースでは年間でいつスタートをしても1年間で4つの国際不動産関連資格がオンライン中継講座を通じて取得できるカリキュラムを構築しています。
同コースでは2024年11月30日、12月1日開催の「米国不動産投資マスター資格」を皮切りに、2025年7月までに国際不動産関連資格4資格が取得可能な他、国際不動産カレッジが通年で展開するベーシックコースに参加可能な「第17期グローバルプロフェッショナルコース」を通年展開しています。
コース参加者は全米リアルター協会公認のABR資格(認定バイヤーズエージェント資格)他、同じく同協会が世界50ヶ国で展開するCIPS資格(認定国際不動産スペシャリスト資格Certified International Property Specialist)講座の他、米国不動産投資の基礎をマスターする「第14期米国不動産投資マスター資格講座」、世界の不動産投資のコンサルタントとして活動可能な「第14期国際不動産投資コンサルタント資格講座」を順次開講します。参加者は1年間で4つの国際不動産関連資格が得られる他、国際不動産カレッジが運営する不動産英語や米国不動産システム、ビジネス英語等を学ぶコースを通じて、インバウンド不動産投資やアウトバウンド不動産投資(国際不動産投資)に対応可能な知識と人脈を構築する事が可能です。
国際不動産カレッジは昨今副業として注目される「不動産エージェント」として成功するための学びのスクールとしても2016年以降活動しており、多くの不動産エージェントを輩出しています。第17期では「不動産エージェントの学校」として、不動産業界以外の方の受講も積極的な募集をしています。同スクールの1年間の受講によりどなたでも不動産エージェントとして就業が可能となります。
【各資格講座開催日程】
原則各9時30分～12時30分 Zoom会議形式
〇第12期CIPS資格(認定国際不動産スペシャリスト資格Certified International Property Specialist)
2025年5月24日(土)～6月22日(日)全8回4科目
7月5日(土)9時30分～17時 東京都千代田区会議室にて1科目開催
〇第14期米国不動産投資マスター資格講座
2024年11月30日(土)、12月1日(日)
〇第14期国際不動産投資コンサルタント資格講座
2025年2月8日(土)、15日(土)、22日(土)
〇第3期ABR資格(認定バイヤーズエージェント資格)
2025年11月開催予定
【国際不動産カレッジ定例講座】
2024年10月～2025年9月末までの水曜日19時30分～20時45分
Zoom及び東京都港区麻布十番会議室にてハイブリッド開催
不定期年間約40回開催(動画視聴可能)
国際不動産カレッジの各コースには毎期多くのビジネスパーソンや経営者等が参加する他、企業研修も受託しており、高い評価を得ています。
【個人メンバー及び法人スポンサー支部メンバー募集】
第17期国際不動産カレッジでは年間を通じて受講メンバー及び全国法人支部メンバーを募集しています。メンバーは受講コースに応じて年間数十のセミナー、講座に参加可能な他、国際不動産関連の資格が1年間で最大5資格取得可能です。法人メンバーは代表者以外にも会社関係者の受講も可能。社員教育等の福利厚生としても活用が可能です。
