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サイレックス・テクノロジー、豊富な国内実績を活かして文教ソリューションのグローバル展開開始



インタラクティブ画像伝送対応無線LANアクセスポイント『SX-ND-4350WAN Plus』


サイレックス QRコード

サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町、代表取締役社長:河野 剛士、以下 サイレックス)は、文教市場向けICTソリューション製品として国内で豊富な実績を持つ、教室用のインタラクティブ画像伝送対応無線LANアクセスポイントをグローバル市場に向けてリリースします。

また、本製品を活用するために無償で提供される投影支援ソフトウェアの対応OSはこれまでWindowsに限定されていましたが、各国の市場環境に合わせて拡張します。これらのソリューションは第8回教育ITソリューションEXPO(EDIX)2017(会場:東京ビッグサイト、会期:5月17日から19日)に出展される予定です。





■インタラクティブ画像伝送対応無線LANアクセスポイント『SX-ND-4350WAN Plus』

2013年11月の初版リリース以来、タブレット導入時の教室用アクセスポイントや画面転送装置として国内の小中学校を中心に35,000教室で利用されています。

本製品は文教市場専用アクセスポイントとして学校利用を前提とした機能に特化されていること、クアルコム社認定組込み開発センター(ADC)としての無線技術を利用した安定的な接続性、全ての無線製品を国内自社工場で生産する体制を備え、集中購買によるコストダウン効果を活かしたコストパフォーマンスの高さが特長です。



インタラクティブ画像伝送対応無線LANアクセスポイント『SX-ND-4350WAN Plus』

https://www.atpress.ne.jp/releases/127858/img_127858_1.jpg





サイレックスは国内での豊富な実績を活かし、ICT教育整備の進む中国 浙江省を中心に本製品のテストマーケティングを実施した結果、1,000教室への導入に成功。これを受け、中国をはじめとする海外市場に向けて、本格的なグローバル展開を開始します。中国市場には既に4月から本格出荷を開始していますが、今後さらに6月に欧州市場、9月頃には北米市場へのリリースを行う計画です。





■投影支援ソフトウェア『SX Virtual Link Display for Education』

インタラクティブ画像伝送対応無線LANアクセスポイントを活用するために、無償で提供される投影支援ソフトウェアです。『全ての先生が使える!』をコンセプトにシンプルな機能に特化し、基本的な授業支援が簡単に実現できます。先生用ソフトウェアと児童・生徒用ソフトウェアで構成され、主に下記の機能を持っています。



(1) 先生タブレット画面の瞬時投影

(2) 先生タブレット上で全ての子どものタブレット画面の閲覧

(3) 先生コントロールによる特定の子どもタブレット画面の電子黒板への拡大提示

(4) 先生コントロールによる複数の子どもタブレット画面の分割提示(最大16分割)

(5) 特定または分割提示中の書き込み用ペンツール

(6) 先生コントロールにより子どもがタブレットを操作できなくするロック機能

(7) 授業履歴の保存機能



本ソフトウェアはこれまでWindowsのみに対応しておりましたが、グローバル展開に際し、児童・生徒用ソフトウェアの対応OSを地域性に合わせて拡張します。中国・欧州向けはWindows/Androidに対応、北米向けはWindows/Chromeに対応します。



※ 第8回教育ITソリューションEXPO(EDIX)2017(会場:東京ビッグサイト、会期:5月17日から19日)のサイレックスブースにおいて児童・生徒ソフトウェアがWindows/Android/Chromeに対応したマルチOS特別バージョンが参考出展されます。





【サイレックス・テクノロジーについて】

http://www.silex.jp/index.html?pr=170508

サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町)は、機器をネットワークやワイヤレスにつなげるハードウェア・ソフトウェアの技術を核とした研究開発型企業です。

プリンタやMFPといったOA機器やワイヤレスルータなどのPC周辺機器をはじめ、医療機器・産業機器など確実な接続性が求められる機器にもネットワークやワイヤレスのノウハウを活かした製品を提案し、ビジネスの幅を広げています。品質基準を厳格に保つため、設計・開発・生産・品質保証といった一連のプロセスを「けいはんな本社」に集約しています。海外パートナーとの連携や新市場開拓、新技術の情報収集・開発などグローバルなビジネス展開のため、北米・欧州・中国・インドに拠点を設けています。





・記載された社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。
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