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サンモニ膳場貴子「中国の文化大革命を連想…米国の国力が落ちる」トランプ政権の名門大狙い打ち


フリーアナウンサーの膳場貴子は、「サンデーモーニング」でトランプ政権がハーバード大への助成金凍結を発表したことに対し私見を述べた。この決定は、イスラエルのガザ攻撃へのデモが全米の大学で広がったことを背景に、政権が「反ユダヤ主義」と位置付け、多様性を重視する選考の見直しを求めた結果であると伝えられた。膳場は、この状況を中国の文化大革命に例えながら、アメリカの国力低下を懸念した。中央大の目加田説子教授も、優秀な人材が国外へ流出することにより、他国が研究者を積極的に受け入れ準備を進めていると指摘した。

膳場貴子アナ(2021年6月撮影)

フリーアナウンサー膳場貴子が20日、キャスターを務めるTBS系「サンデーモーニング」(日曜午前8時)に生出演。米国トランプ大統領の政権が、ハーバード大への助成金凍結を発表したことについて私見を語った。

番組では、ハーバード大を含む全米の大学でイスラエルのガザ攻撃に反対するデモが拡大していると報道。トランプ政権がこの動きを「反ユダヤ主義」と位置付けるとともに、入試や雇用で多様性を重視する選考をやめるよう要求したが、大学側が拒否したと伝えた。コロンビア大やプリンストン大でも助成金の一部が取り消されたことも補足した。

膳場は「名門大学がターゲットにされているこの状況、私ふと、中国の文化大革命を連想してしまったりもしたんですけど。どうなんでしょう、こんなことを続けていたらアメリカの国力が落ちるとしか思えないんですけど」と困惑の笑みを浮かべながら指摘した。

中央大の目加田説子教授も「全くおっしゃるとおりだと思います。今すでに頭脳流出が起きている。多くの若手の研究者はアメリカの国外で仕事を得ようとして、現実にオーストラリア、カナダ、フランス等々がそういう研究者を受け入れるということで準備も進んでいる」と現状を紹介した。

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