ジンズホールディングス（以下、JINS）は、「未来の日本の目を守る」をテーマに、子どもたちの目の健康を守っていくための新プロジェクトをスタート。東京都渋谷区のすべての公立小中学校の子どもたち約9000人に、ブルーライトカットメガネ「JINS SCREEN」を寄贈することを決定し、3月18日に寄贈式がおこなわれました。
一人につき一本を配布、度付きレンズへの無償交換も対応
JINS SCREENは、パソコン、スマートフォン、テレビなどのディスプレイから発せられ、身体への影響が懸念される“ブルーライト”から目を守るためのメガネ。成長過程にある子どもの眼球の水晶体は透明でにごりがないため、大人の目以上にブルーライトの影響を受けやすいと考えられており、子どものうちからブルーライトに対策することが推奨されています。
JINSの田中仁CEOは、2050年に全世界の人口のうちの49.8％（47億5800万人）が近視になるという調査報告や、国内の小中学生のインターネット利用状況が90％を超えているというデータに触れ、スマートフォンやタブレットなどを使用することが一般化した昨今、「こうした環境の変化が子どもの健康や発育に影響すると感じる親は多く、ブルーライトなどをはじめ、目に対する影響が懸念されています」と、子どもの視力低下が世界的な社会問題になっていることを危惧。
新型コロナウイルスの影響により、学校教育においても全国でデジタル化が大きく進みつつある状況を受け、「ICT教育を受けた子どもたちが、未来の日本を支えていく。そのための素晴らしい環境が整いつつある一方で、子どもたちの目を守るために、デジタルデバイスとの正しい向き合い方が必要になってきています。その新しい暮らし方の概念をJINSがサポートしていきたいと考えています」と、今回のJINS SCREEN寄贈に至った背景を説明しました。
JINS SCREENの渋谷区への寄贈は、2021年から3年間にわたって継続。初年度は、4月時点で在籍するすべての小学生に約7000本、中学生に約2000本の合計約9000本を、4月より各学校を通じて順次子どもたちに配布する予定。度付きのブルーライトカットレンズへの変更を希望する児童・生徒には、所定のJINS店舗で無償交換の対応もおこなうとしています。
目の健康が教育現場の新たな課題に
ICT教育システム「渋谷区モデル」で教育環境の整備を進めている渋谷区の長谷部健区長は、「コロナ禍でICT教育が急速に進むなかで、子どもたちの目の健康を不安視する声は当初から寄せられておりました。我々も明確な回答ができていなかったところ、ブルーライトカットのメガネをかけることで、子どもたちがそういったリスクから守られる、ひとつのサジェスチョンをいただけたと感じています。区としてもこの機会を活用して、さらに子どもたちの健康に配慮しながらICT教育を推進していきたいと思います」とコメント。
また、渋谷区教育委員会の豊岡弘敏教育長は、「2017年9月から区内の公立小中学校に通う児童・生徒に対し、一人一台のタブレット端末を貸与いたしました。当初は活用がなかなか進まなかったところ、ここにきて、学校においても、家庭においても、タブレットを活用した学習が積極的に取り組まれています。一方で、目の健康に関して心配する声が聞かれています。この度ご寄贈いただきましたJINS SCREENにより、学校のほか、家庭での活用が進み、学校と家庭が連携して、未来を担う子どもたちの健康づくりが推進されることを期待しています」と、それぞれ新時代の教育現場における健康課題と、それに対する取り組みとしてJINS SCREEN活用への期待を述べました。
JINSは今回の寄贈を皮切りに、今後も子どもたちの目を守るため、さまざまな取り組みを通じて新しい暮らし方の提案を社会に向けて広めていくとしています。
