アクセリア株式会社は、CDN技術 ※1を活かした落ちないVRサービス「AcceliaVR」の提供を開始すると発表した。
また発表に合わせ、日本三大鍾乳洞のひとつであり、国内外から多くの観光客が訪れる岩手県岩泉町にある龍泉洞のVRコンテンツを「Accelia VR」を活用し、株式会社岩手めんこいテレビと共同でリリースした。
同サービスは今後、VR動画やMR領域へサービスを広げていく予定とのこと。
本記事では開発元のアクセリア社に実際に捌けるトラフィック数など、詳細を伺ったので合わせて紹介する。
※CDN技術とは？
Content Delivery Network（コンテンツ・デリバリ・ネットワーク）の略。様々なクラウドサーバを通して、コンテンツにアクセスしようとするユーザに最も近いサーバから効率的に配信する仕組み。
Accelia VRとは？
国産CDN業者とのして技術とノウハウを活かし、大量データであるVRコンテンツの配信でも落ちないサービスを提供。
料金は、配信料も含めたプランで提供（料金：50,000 円/月～、2017 年 4 月時 点） 。
不動産業や観光業など様々な業界でのサービス導入を狙い、利用者が特別なIT知識がなくても、簡単にVRを利用できるサービスを目指している。
株式会社岩手めんこいテレビと共同コンテンツについて
日本三大鍾乳洞のひとつであり、国内外から多くの観光客が訪れる岩手県岩泉町の龍泉洞。2016年8月、台風10号による豪雨被害で甚大な被害を受け、閉鎖を余儀なくされたが、多くの人たちの努力と応援により復旧作業が進み、2017年3月19日（日）から営業を再開。
VRで龍泉洞内のドラゴンブルーと呼ばれる美しい地底湖の復活を体験することで、現地訪問のキッカケ作りになるよう今回、コンテンツをリリースするに至った。
【インタビュー】最大100万PVまで捌けるAcceliaVR
—- 本サービスに取り組もうと思ったキッカケありますか？
田中氏：最初のきっかけは、弊社CTOがVR面白そうだからやってみる？でした。（笑）
私自身、弊社で別の新規事業（ITエンジニア向けweb学習サービ ス)を担当しており、今後VRやAR・MRを活用し教育領域にも活かせるのではないかと考えたこと、また調査をしていく上でVRは大量データ配信になるということから、アクセリア主軸サービスのCDNとのシナジーが高いと考えたことがきっかけです。
—- 開発期間・体制をお教えください。
田中氏：開発は3名、サービス全体で5名で行っています。
—- 実際、トラフィックは最大でどの程度、捌けるのでしょうか？
田中氏：トラフィックの最大は、100万PVまたは1TB/月間になります。（１画像1MBでの
換算）
—- 他にも共同制作のコンテンツは控えているのでしょうか？
田中氏：岩手めんこいテレビ社とは今後も共同でコンテンツを作成していく予定です。 また、その他にも観光業、不動産業、エンターテイメント業界でコンテンツを展開する予定です。
—- 今後の展望を教えてください。
田中氏：今後はVR動画のライブ配信への対応、MR・SRの研究を行いサービスを進化させていきたいと考えております。
—- その他、特に本サービスで押したいポイントがあれば教えてください。
田中氏：VRのサービスで忘れられているのが、配信料です。
良質なコンテンツを作成すればPVがあがり自然に配信料もかかります。 Accelia VRは配信料込みのサービスですので安心して使用できるのがポイントです。
また、Accelia VRは専用のアプリが必要ありません。 現在、アプリをDLさせことは非常にハードルが高く、せっかくのコンテンツがアプリをDLするステップでユーザーが 離脱してしまい、せっかくのコンテンツが届けられないということが起きます。
Accelia VRはウェブブラウザーとHMDがあればVR体験ができるので、より多くの方にコンテンツを届けることが可能です。
アクセリア株式会社紹介
アクセリアは純国産CDNサービスのトップランナーとして事業を展開してまいりました。大手ISP様やテレビ局様、新聞社様などの大規模配信を長年に渡って支えております。また、CDNサービス運用で培った大規模負荷分散の技術を応用した「テレビ連動Webアプリケーション」や「広告配信システム」など、短い時間に大量のアクセスがあるようなWebサービスも開発・運用しております。
岩手めんこいテレビ紹介
岩手県を放送対象地域とし、テレビジョン放送事業を行っている特定地上基幹放送事業者。 略称はmit（menkoi iwate television）。
本社は盛岡市。コールサインはJOYH-DTVで、FNN（FNS）系列フルネット。県内民放では、3番目に開局した。資本的には、フジ・メディア・ホールディングスの持分法適用会社。また産経新聞社を筆頭に、読売新聞東京本社、朝日新聞社、日本経済新聞社も大株主として名を連ねている。
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