Googleが提供する「Google for Education」を通じて、全国の学校がどのようにデジタル教育を進めているのかを紹介します。近年、日本の教育現場では小学校や中学校のデジタル化が加速しており、生徒1人ずつにタブレットを貸与して授業を支援する取り組みが進行しています。また、小学校のカリキュラムにはプログラミング教育が必修となるなど、デジタル人材の育成を見据えたさまざまな改革が急ピッチで進んでいます。
一方、教職員側の業務の効率化も見逃せません。教師の残業や休日出勤が社会問題となる中、ITを活用した業務改善に取り組む自治体や学校が増えてきています。このような課題解決に乗り出す企業も増えており、教育機関向けのサービスやタブレット向けの学習コンテンツを提供する動きが広がっています。特に、IT大手のGoogleは教育環境を大きく変える力を持つ企業です。
Googleは「Google for Education」という独自の教育プログラムを打ち出し、教育機関のデジタル化を積極的に支援しています。このプログラムの一環として提供されているツールには、教職員間の情報共有をスムーズにするためのツールや、教師と生徒の安全なメールのやり取りをサポートするための仕組みがあります。さらには、課題の作成や採点を容易にするためのツールも充実しています。
特に代表的な端末として注目されているのが「Chromebook」です。これは、Googleが開発した独自OS「Google Chrome OS」を搭載したノートPCであり、ビジネス用途で一般的な「Windows」を搭載したパソコンよりも低価格で導入できる点が魅力です。また、Googleのアカウントや管理コンソールを使って、数千台・数万台の端末を一元管理できることも教育現場にとって非常に便利です。多くの学校で教職員用や生徒の学習用端末として導入が進んでいます。
「Chromebook」とともに多くの教育機関で採用されているのが「Google Workspace for Education」です。これは、メール、カレンダー、ドキュメント、スプレッドシートなどの各種ツールをセットにしたオフィスサービスであり、生徒による資料作成やコラボレーションを促進することに寄与しています。教師は生徒との連絡や報告を円滑に行うことができ、特に遠隔授業においてその効果が際立っています。
また、教師による課題の作成、配布、採点をサポートする「Google Classroom」も、デジタル教育を強力に推進しています。このツールを使うことで、Googleドライブに生徒専用のフォルダを作成し、フォルダ経由での提出物のやり取りがスムーズに行えます。生徒はスマートフォンアプリ「Google Classroom」を使用して、制作物を簡単に提出できることから、新たな学習環境が築かれています。
こうした学校の事例はGoogleの公式サイトでも紹介されており、具体的な活用例を通じて、他の教育機関がどのようにデジタル化を進めているのかを知ることができます。導入サービスや地域別で学校を絞り込むこともでき、これからの教育に対するビジョンを描くための貴重な情報源となっています。
さらに、Googleは教職員のスキル向上にも取り組んでいます。デジタルツールの基礎知識や授業での活用法を学ぶことで、教員たちの活用の幅を広げる狙いがあります。特に「Google for Education認定教育者資格」は、Googleのツールを適切に使いこなす能力を証明する資格です。受講者に対しては証明証と認定バッジが付与され、名刺やメールでも資格取得者であることが記載できます。
このように、Googleの取り組みは教育現場に大きな影響を与えつつあります。今後、教育のデジタル化がどのように進化し、教育現場のDXに寄与するかが期待されます。また、他の企業が教育機関向けにどのような支援策を打ち出すのかも注目されるポイントです。
執筆：DXマガジン編集部
