AZWAYが運営する「幸せおうち計画」が実施した480人対象のアンケート調査から、日本の物価高に対する感覚と対策が明らかになりました。日本の物価高について、国民のリアルな声を取り上げます。
調査対象は、10代から60代以上までの480人で、調査期間は2024年8月4日から9月21日。調査方法はインターネットによる任意回答で、有効回答数は480人（女性298人／男性182人）。回答者の年齢層は、10代0.6％、20代18.3％、30代30.6％、40代26.7％、50代15.8％、60代以上8.0％です。
調査結果によると、日本の物価が高いと思っている人は9割以上に達しました。「やや高いと思う」との回答が56.7%、そして「高すぎると思う」との回答が35.4%あり、高いと感じている人が多いことが分かります。ここ数年の物価の値上げが影響していると考えられます。
具体的に「物価高を感じる場面」について問うと、最も多かったのが「スーパーでの食品の値上がり」で454人、次いで「日用品の値上がり」が292人、「光熱費の価格上昇」が279人となりました。生活の身近なところでの値上げが、国民全体に影響を与えていることが如実に表れています。
さらに調査を進めていくと、「今後の物価の動向」について多くの人が物価高が続くであろうと考えており、90%以上が「今後上昇する」との予想をしています。また、具体的な物価対策として、1位は「自炊を増やす」、次いで「スーパーの特売日を狙う」、3位は「ポイント還元やクーポンの活用」となっています。自炊の意識が高まり、外食やコンビニエンスストアを利用する頻度が減少しているという回答もあり、外食産業への影響が懸念されています。多くの人が節約を心掛け、生活費の捻出に苦労している様子が伺えます。
調査では各実施対策についても具体例が示されています。自炊を増やすことに関しては「外食を控えて自炊をすることで、生活が楽になりました」という声があり、さらには「スーパーの特売日を狙う」ことで食費を削減しようとする工夫も多く見受けられました。「ポイント還元やクーポンの活用」についても、積極的に働きかけ、賢い消費者でいることの重要性を感じられています。
今回の調査を通じて、日本の物価高が国民生活に大きな影響を与えていることが明らかになりました。年収に関わらず、多くの人が高い物価の影響を受け、生活費の捻出に苦心しています。自炊や特売日を狙った買い物など、具体的な対策を講じることで、少しでも家計を助けようとする国民の姿勢が浮き彫りになりました。
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執筆：小松由奈
