近年、企業の競争力を維持するためには、従業員のスキル向上が不可欠となっています。Indeed Japanが実施した「労働者のスキルに関する日米調査」では、日本と米国の労働者および企業のスキルに対する意識や実態に明確な違いが浮かび上がってきました。
調査結果によれば、日本の労働者の約29.3%が「今後習得したいスキルがない」と回答しており、これに対し米国ではわずか3.7%だったというデータが出ています。この結果は、日本が労働者のスキル向上に関する意欲が極めて低いことを示唆しています。
企業のスキルニーズ
米国では、テクノロジーに対する高い関心が伺え、テクノロジーリテラシーやAI関連スキルを身に付けたいという労働者が多いことが特徴です。これは、自身の職業上の競争力を考える上で重要な要素と認識されているため、労働者のスキル習得意欲が高まっています。
日本の企業は「リーダーシップ」や「共感」などのソフトスキルを重視していますが、労働者の意識はそちらにそぐない状況が見られます。調査では、日本企業が求めるスキルの中で「リーダーシップ」が最も高く評価されているものの、労働者の認識とはギャップが生じています。
一方、米国の企業は信頼性や技術的スキルを重視しています。労働者の多くが、企業が求めるスキルについて、それに準じる形で自らも習得していきたいと考えているため、企業と労働者の意識の間に矛盾がありません。
スキル習得支援策の違い
調査結果から、日本企業の約22.7%が「特になし」と回答しており、これは企業によるスキル習得支援の取り組みが著しく遅れていることを示すものです。また、労働者の45.6%が自企業においてスキル習得に向けた取り組みがないと感じています。
米国では、企業がスキル習得の機会を提供することが一般的であり、48.0%の企業が従業員に学習機会を設けています。これにより、労働者は企業が求めるスキルを身に付けるための支援を受けられる環境が整っているのです。
日本と米国の労働者および企業のスキルに関する意識には、非常に大きな違いが確認されました。日本ではスキル習得に対する意欲や企業の支援策が不足しており、これが国際競争力に影響を与える可能性が高いです。今後、日本企業はこの問題に対して真剣に取り組む必要があるでしょう。スキルの重要性が高まる中で、企業が積極的にサポートを行うことで、労働者の意欲向上を促進し、ひいては国の競争力を高めることが期待されます。
詳しくは「Indeed Japan株式会社」の公式ページまで。
レポート／DXマガジン編集部小松
